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  (JBpress の記事より)

「耳を作ってもらうよりこれが欲しい」


生まれて初めて明瞭な音楽を聴いた高校1年生の少女は、「働いてお金を貯めて、来年には耳を作ってあげるからね」という母親にそう答えた。


この女子高生は6000~1万人に1人が発症するとされる先天性小耳症を伴う外耳道閉鎖症の難聴を患う。

生まれつき両耳とも耳の穴(外耳道)が形成されておらず、補聴器をつけることができない。


加我君孝・東京大学名誉教授は、外耳道形成、鼓膜形成、耳小骨形成の第一人者だ。

従来の補聴器よりも10万倍の音情報量を得られる磁歪素子を使う骨伝導補聴具を開発するディー・シー・シー(DCC)の國司哲次社長と、外耳道閉鎖症の難聴児向けに補聴具を共同開発している。


2016年1月に加我名誉教授が開催した患者と家族の会で、10数人の難聴児がDCCの骨伝導補聴具「プレスティン」で音楽を視聴した。

この時に、前出の女子高生も参加していた。


「補聴の目的は語音明瞭度を上げることです」と、國司さんは聴こえの仕組みから磁歪素子を骨伝導補聴具に採用した背景を説明する。

開発したのが次世代型骨伝導補聴具「プレスティン」だ。

磁歪素子を補聴具に応用したのは世界でDCCが初めて。


難聴には伝音性難聴と感音性難聴がある。

混合性難聴はこの2つタイプが混在した状態を言う。


伝音性難聴は鼓膜損傷や中耳炎といった外耳と中耳の障害によるもので、治療できる可能性が高く、その多くは従来の補聴器で補える。


しかし、老人性難聴や騒音性難聴、突発性難聴などの感音性難聴は、聴覚器官の細胞が損傷あるいは死滅することが原因で、治療ができない。


65歳を超えると、約5割の人が老人性難聴になると言われる。


「特に、か行、さ行、た行といった子音が聴こえづらくなります。

脳が聴き取れる音を頼りに言葉を推測しますが、意味が通じるわけではありません。

聴き返しても結局は聴き取れないため、聴こえたふりをしてしまう」


こうした問題に対処しようと、愛知県の海南病院は2016年春に「プレスティン」を導入した。


「耳が遠い高齢者の外来の診察に役立てられています。

患者さんのプライバシーを守るため、医者は大きな声で話しづらい。

患者さんと意思疎通を取りながら直接会話ができることが、適切な治療につながるのではと期待しています」


# by mnnoblog | 2017-09-24 08:17 | 健康
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  (The Economist の記事より)

人間の顔というのは見事な作品だ。
驚異的なほど多様な顔立ちが存在するから、お互いに見分けがつくのであり、それにより複雑な社会が築き上げられている。
しかも顔は、感情を伝達することもできる。

人間は、起きている時間のほとんどを相手の顔を読み取ることに費やしている。
一方、自分の本心を偽ることにも多くの時間を費やしている。

顔の表情を読み取る能力では、今や機械が急速に人間に近づきつつある。
米アップルが12日に発表する新型「iPhone(アイフォーン)」は、顔認証でホーム画面のロックを解除できるという。

人間が顔を認識する能力に比べれば、こうした進歩は微々たるものに思えるかもしれない。
確かに有人飛行やインターネットといった画期的な発明の方が、人間の能力を劇的に変える。

人間の顔は個々人で異なるが、公開されているものなので、顔認証は一見、プライバシーを侵害するものとは感じられない。
だが、あまりコストをかけずに膨大な数の顔の画像を瞬時に記録し、保存し、分析できるようになれば、いずれプライバシーや公平性、信頼性などの概念を根本的に覆すことになる。

まずプライバシーの問題を考えよう。
顔認証が、指紋などの生体認証データと大きく違うのは、遠くからでも認識できる点だ。

携帯電話を持つ人なら誰でも、相手の写真を撮って顔認証プログラムに読み込ませられる。
ロシアの「ファインドフェイス」というアプリは、見知らぬ人の写真をSNS「VKontakte」に上がっている写真と比べ、70%の精度で本人を特定できるという。

米フェイスブック(FB)が持つ膨大な写真データは誰でもアクセスできるわけではないが、例えばFBは自動車のショールームを訪れた客の写真を入手し、顔認証で特定した本人のページにクルマの広告を流すこともできる。

民間企業が画像と身元を結び付けることができなくても、多くの場合、国家なら可能だ。

中国政府は、国民の顔写真のデータを保有しているし、米国では成人の半数の写真がデータベース化されており、米連邦捜査局(FBI)はこれらを利用することが許されている。

今や法執行機関は犯罪者を追うのに役立つ強力な武器を手にしているが、そのことは同時に市民のプライバシーに重大な危機が訪れていることを意味する。

顔は、単なる名札ではない。
名前以外にも膨大な情報を示しており、機械はそれらも読み取ることができる。

このことには利点もある。
例えば、アイドゥー・チェイニー症候群などのまれな遺伝的疾患を自動的に診断するために顔を分析している企業もある。
顔認証技術を使えば、通常よりもずっと早く疾患を見つけられるという。
また、人の感情を測定するシステムがあれば、自閉症の人にとって、認識しづらい社会的なシグナルが理解しやすくなるかもしれない。

だが、この技術は脅威にもなりうる。
米スタンフォード大学が実施した研究によると、同性愛者の男性と異性愛者の男性の写真を見せたところ、アルゴリズムは本人の性的指向を81%の精度で言い当てたが、人間の判断による場合は61%にとどまったという。
同性愛が犯罪とされる国で、ソフトウエアで性的指向を顔から推測できるとなれば重大な問題をはらむ。

そこまで乱暴な形でなくても、差別が日常化する可能性はある。
現在、既に雇用主が偏見に基づき採用を却下することはありえる。

だが顔認証があれば、そういった偏見が当たり前になり、企業はすべての応募者を人種だけでなく、顔に表れている知性や性的指向の兆候によってふるいにかけるようになるかもしれない。

しかも、そういった顔認証システムは、白人以外に対してマイナスに働きがちになる可能性がある。
というのも、白人の顔を中心とするデータで学習させられたアルゴリズムは、他の人種についてはうまく機能しないからだ。

人々の顔の映像が常に記録され、コンピューターによってそれらを活用したデータ分析が進み、実世界の生活に反映されるようになると、人間関係というものが本質的に変わってしまうかもしれない。

人間は、お互い相手の本当に考えていることを知ることができないからこそ、円滑に日常生活を送れているともいえる。
結婚生活や職場の人間関係は、裏表が一切ないものになるかもしれないが、円満ではなくなるだろう。

しかも、人間関係は信頼に基づく約束の上に築かれたものではなくなってしまう。
そして、コンピューターが顔写真に結び付けた情報からはじき出したリスクと報酬の見積もりに基づいたものに変わるかもしれない。
その場合、人間関係は合理的判断に基づくものになる一方で、何事もビジネスのようにプラスとマイナで判断するようになってしまうだろう。

少なくとも民主主義国家では、法律によって顔認証システムの利点と欠点のバランスを修正することはできる。
米グーグルは、非民主的な国家に悪用される恐れがあるとして、顔認証技術の利用には慎重な姿勢を示している。

各国政府も顔認証のメリットを手放したくはないだろう。
従って早晩、変化が訪れるのは必至だ。
この問題には正面から立ち向かうしかない。

# by mnnoblog | 2017-09-23 08:48 | テクノロジー
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  (NewsweeK の画像と記事より)

<核の使用は人道的に許されない――第2次大戦後に確立された国際規範が「時代遅れ」と言われて捨てられる日は遠くない?>

アメリカの一部政策当局者の間で、北朝鮮のように道理の通じない相手には、核の報復をちらつかせても、核の先制攻撃を抑止できないのではないかという見方が浮上していることだ。

H・R・マクマスター米大統領補佐官(国家安全保障担当)は8月、「従来の抑止論は北朝鮮には当てはまらない」と、あるインタビューで語った。

北朝鮮はこれまで、通常戦力による攻撃を受けた場合は、核を含む圧倒的武力によって報復する方針を明らかにしてきた。
従ってアメリカが何らかの先制攻撃を仕掛ければ、北朝鮮はほぼ確実に核兵器を使って反撃しようとするだろう。

北朝鮮はこれまで、通常戦力による攻撃を受けた場合は、核を含む圧倒的武力によって報復する方針を明らかにしてきた。
従ってアメリカが何らかの先制攻撃を仕掛ければ、北朝鮮はほぼ確実に核兵器を使って反撃しようとするだろう。

核のタブーとは、人道的・道徳的な理由から核の使用をタブーと見なす緩やかな国際規範だ。

今年8月に発表された調査では、核攻撃を行わなければ大勢の米兵が犠牲になる状況では、大多数のアメリカ人が「核攻撃を認める」と答えている。

現実の危機に際して核のタブーが個々の指導者に影響を与えるかどうかもはっきりせず、核のタブーと核抑止の関係も検証されていない。
核のタブーが働いたとされるケースでも、実は核抑止が奏功した場合もあるし、その逆もある。

要するに核抑止は誰もがそれを信頼している限りにおいてのみ有効であり、核兵器があるというだけでは不十分なのだ。

核抑止の効果が核のタブーに切り崩されることもある。
ある国に核のタブーがあり、核兵器があっても指導者がそれを使えないとなると、他国に対する「核の脅し」は効かなくなる。

緊張が高まり、一触即発の状況になったとき、あの国は核のタブーに縛られているから、核による報復攻撃はしないだろうとみれば、相手国はためらわずに核を使う。
つまり、タブーがタブーを解除するわけだ。

これとは逆にトランプ政権が北朝鮮に行っている威嚇(先制攻撃もあり得る、その結果、核戦争になることも覚悟の上だ)は、核抑止と核のタブーの効果を両方とも切り崩すことになる。

トランプのメッセージは、アメリカの核をもってしても北朝鮮の挑発を抑止できず、核のタブーでは狂った独裁者の暴走を抑えられないことを示唆しているからだ。

結果的に、核抑止も核のタブーも核戦争の防止には役立たないと人々に思わせることになる。

核抑止も核のタブーも社会的に形成された概念であり、政治的・軍事的な現実に対する共通認識に支えられている。
それが現実だというコンセンサスがある限りにおいてのみ、戦略的な安定(つまり平和)に貢献する。

トランプが先制攻撃をちらつかせることで、今やそのコンセンサスはじわじわ崩れかけている。
これは極めて危険な状態だ。

核抑止も核のタブーも機能しないとなれば、北朝鮮はさらに大胆に核カードを振りかざし、アメリカはますます攻撃的に北朝鮮を牽制するようになり、偶発的に核戦争が勃発するリスクはいや応なしに高まる。

そうなれば極東に限らず、あらゆる地域で核戦争の恐怖がにわかに現実味を帯びる。

# by mnnoblog | 2017-09-22 08:04 | 国際
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(excite ニュースの画像と記事より)

本能寺の変で織田信長を討った重臣の明智光秀が、反信長勢力とともに室町幕府再興を目指していたことを示す手紙の原本が見つかったと、藤田達生・三重大教授が発表した。

変の直後、現在の和歌山市を拠点とする紀伊雑賀衆で反信長派のリーダー格の土豪、土橋重治に宛てた書状で、信長に追放された十五代将軍・足利義昭と光秀が通じているとの内容の密書としている。

鳥居和之・名古屋市蓬左文庫長らとの共同調査で、形状や紙質などから手紙の原本と断定し、筆致や署名、花押から光秀自筆の可能性が高いと結論づけた。
本能寺の変に関する光秀自筆の書状は極めて珍しい。

書状は天正10(1582)年6月2日の本能寺の変から10日後の12日付で、返信とみられる。

「上意(将軍)への奔走を命じられたことをお示しいただき、ありがたく存じます。しかしながら(将軍の)ご入洛の件につきましては既に承諾しています」とあった。

京を追放された義昭は当時、中国地方を支配する毛利輝元の勢力下にある鞆の浦にいた。
義昭が京に戻る際は協力することになっていると重治から示され、光秀自身も義昭と既に協力を約束していることを伝える内容という。

本能寺の変の動機では、2014年に岡山県で見つかった石谷家文書などから、光秀と懇意で信長と敵対関係になった四国の戦国大名、長宗我部元親の窮地を救うために起こした「四国説」も浮上している。

光秀は京に上る前の信長と義昭を取り持ち当初は双方の家臣だったとされる。
藤田教授は「義昭との関係を復活させた光秀が、まず信長を倒し、長宗我部や毛利ら反信長勢力に奉じられた義昭の帰洛を待って幕府を再興させる政権構想を持っていたのでは」と話す。

◇発見された書状の現代語訳

仰せのように今まで音信がありませんでしたが、上意(将軍)への奔走を命じられたことをお示しいただき、ありがたく存じます。
しかしながら(将軍の)ご入洛の件につきましては既に承諾しています。
そのようにご理解されて、ご奔走されることが肝要です。
一、高野衆根来衆雑賀衆が相談され、和泉・河内方面まで出陣されることはもっともなことです。
恩賞については当家の家老とそちらが話し合い、後々まで互いに良好な関係が続くように、相談するべきこと。
一、近江(滋賀県)・美濃(岐阜県南部)までことごとく平定することを命じ、それがかないました。
ご心配されることはありません。
なお使者が口上で申すでしょう。
◆追伸
なお、必ず(将軍の)ご入洛のことについては、ご奔走されることが大切です。
詳細は上意(将軍)からご命じになられるということです。
委細につきましては(私からは)申し上げられません。

# by mnnoblog | 2017-09-21 08:43 | 歴史
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  (日経新聞の画像と記事より)

環境省と経済産業省は、エアコンや冷蔵庫の冷媒に使う代替フロンが地球温暖化を招くとして製造や使用を制限する法規制に乗り出す。

代替フロンはオゾン層を壊す特定フロンに代わって普及しているが、温暖化を引き起こす作用が強い。
フロン規制の国際枠組みでも温暖化防止の観点から規制強化が決まっている。
両省はオゾン層保護の現行法を2018年にも改正し、削減や別の冷媒への切り替えを企業に促す。

規制対象とするのは、エアコンや冷蔵庫の冷媒に使うハイドロフルオロカーボン(HFC)と呼ぶ代替フロン。

かつてフロン規制は人体に有害な紫外線を遮るオゾン層の保護が目的だった。
温暖化よりも注目を集め、オゾン層を壊さない代替フロンへの切り替えが進んだ。

ところが温暖化問題に関心が移るなか、代替フロンが温暖化を促す効果が二酸化炭素(CO2)の数百~1万倍とわかってきた。

エアコンや冷蔵庫が壊れたり廃棄されたりして漏れると、温暖化を進める恐れがある。
15年度で日本の排出量はCO2換算にして約4000万トンと国内の温暖化ガス全体の3%を占める。

改正法が施行されれば、エアコンメーカーなどは代替フロンの使用量を段階的に減らし、36年に11~13年比で85%減らすことが求められる。

国はこれまでも業界に対して代替フロンの漏洩防止や削減努力を課してきた。
改正法では、大幅削減に向けて使用制限に一段と踏み込む。
長期にわたって削減の取り組みを促す。

日本のオゾン層保護法では、HFCは規制の対象外だった。
だが、国際社会で温暖化対策への関心が高まり、使用を制限すべきだとの主張が強まった。

オゾン層を守る目的の国際枠組み「モントリオール議定書」でも、代替フロンが引き起こす温暖化が問題になった。

16年には、先進国は36年までに製造や使用量を85%減らすなどとする規制の枠組みを決定。
29年以降の本格的な削減措置を求め、各国は対応を迫られていた。

両省は今後、補助金を出すなどして新しい冷媒の開発や機器の普及を促す方針だ。

# by mnnoblog | 2017-09-20 08:04 | 環境

のほほんと---


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