私のゆるゆる生活

mnnoblog.exblog.jp
ブログトップ

カテゴリ:テクノロジー( 80 )

d0187477_18564152.jpg
  (日経Automotive の画像と記事より)

伸縮性のあるクモの巣パターンのネットが体の凹凸を包み込み、荷重を分散するとともに高いサポート性を確保する――。
トヨタ自動車が2016年9月に初公開した自動車シート「Kinetic Seat Concept」がそれだ。

実はこのシート、材料にも“クモ”を使う。
薄く軽量でありながら、強さとしなやかさを両立する目的で、人工的に合成したクモの糸を使用した。
ベンチャー企業のSpiberが開発した人工クモの糸「QMONOS」の繊維を練り込んだ樹脂を、シート材に採用した。

天然のクモの糸は、“夢の素材”とも呼ばれるほど優れた特性を秘める。
「比強度」(引っ張り強さを密度で割った値)が鉄鋼の4倍で、同時にポリアミド樹脂よりも高い伸縮性を備える。
しかも原料は石油に依存しない。
1990年代から盛んに研究開発が進められてきたが、量産性に乏しく実用には至っていなかった。

その壁を破ったのがSpiberだ。
世界に先駆けて、クモの糸を安価かつ大量に合成する基礎技術を確立した。
クモの糸の主成分であるフィブロインという繊維状のタンパク質を微生物に作らせる。

フィブロインは、分子が緻密に並んだ結晶性の領域と、不規則で緩くつながる非結晶性の領域が共存。
前者が強度の向上に、後者が伸縮性の向上に寄与する。
紡糸は化学繊維と同じ要領でよい。
生産効率は、研究を始めた2008年から4500倍に高まった。


by mnnoblog | 2017-03-19 08:56 | テクノロジー
d0187477_11183828.jpg
d0187477_11185029.jpg
  (Forbes JAPAN の記事より)

世界初の”空飛ぶ自動車”の予約受付が始まった。
オランダのメーカーPAL-Vは「Liberty Sport」と呼ばれる、道路走行モードと飛行モードを10秒で切り替え可能な、陸空対応の車両の予約受け付けを開始した。

価格は39万9000ドル(約4500万円)からで、自動車運転免許と飛行機の操縦免許が必要だ。
Liberty Sportは世界で初めて折りたたみ式プロペラを搭載したハイブリッド型の航空機で、最大2名が搭乗可能。
限られたスペースでも離着陸が行える点を利点に挙げている。

公式ページによるとこの車両はまず90台が限定生産され、価格59万9000ドルのパイオニアエディションが先行販売される。
その後、39万9000ドルの正式モデルが発売されるという。

パイオニアエディションの予約にあたっては2万5000ドルのデポジットが必要。
購入希望者には居住地や勤務地近くのロケーションで10回のトレーニングが行われる。

Liberty Sportのフライトモードでの最高飛行高度は3500メートル、最高速度は時速180kmで、最大500kmの距離を飛行できるという。
離陸にあたっては90~200メートルの走行スペースが必要という。
PAL-Vはパイオニアエディションの納車スケジュールを2018年の年末としている。


by mnnoblog | 2017-03-07 08:17 | テクノロジー
d0187477_11470285.png
(日経新聞の画像と記事より)

難病のもとになる遺伝子の異常を受精卵のうちに治し、健康な子どもが生まれるようにする。

こんな予防・治療法を、厳しい条件付きながら容認する報告書を、世界の科学政策に影響力をもつ米科学アカデミー(NAS)がまとめた。

後の世代にまで影響が残り「神の領域」に近づくともいえる医療なだけに、アクセルとブレーキの加減が極めて難しい。

長年、子宝に恵まれなかった夫婦が不妊治療によって受精卵を得て、胎内に戻す前に詳しく検査したところ病気との因果関係が明らかな遺伝子の異常が見つかったとする。
最新の技術を使えば受精卵の段階で治せるが、もし病気とは無関係な部分の遺伝子にまで意図せざる変化が起きたら、成長の過程で体に異常が出るかもしれない。
健康だったとしても、その子や孫に、異常が現れる可能性もある――。

こんな場合、どうしたらよいか。

今回の米科学アカデミーの報告書「ヒトゲノム編集:科学、倫理とガバナンス」は米国、英国、中国の研究者らが1年以上議論し、専門家以外の人たちの意見も参考にしながら、この難問に答えようと試みた結果である。

国際的な共通ルールの基盤にしたいとの狙いもある。
対象となる難病は遺伝性疾患のハンチントン病、地中海貧血とも呼ばれるサラセミア、ライソゾーム病の一種であるテイ―サックス病などを想定している。

これまで各国で卵子、精子、受精卵といった生殖にかかわる細胞の遺伝子操作はタブーとされていた。
そもそも、病気に関係する部分だけを上手に操作して治す手法はなく、想像の世界での話でしかなかった。

ところが、遺伝子の異常な部分を切り落とし、残りをきれいにつなぐなどの「切り貼り」が比較的容易にできる「ゲノム編集」の技術が進んで状況が一変した。
なかでも「クリスパー・キャス」という手法なら、かなり正確に操作ができ、臨床応用への期待が高まった。

米科学アカデミーが受精卵などへのゲノム編集の問題を正面から取り上げる国際会議「ヒトのゲノム編集に関する国際サミット」を開いたのは、2015年12月にさかのぼる。
きっかけは同年4月に中国のグループが、受精卵にゲノム編集を施したとする研究結果を世界で初めて発表したことだった。

生殖にかかわる細胞に対するゲノム編集には、慎重な声が多かった。
サミットの声明には、不妊症のメカニズムの解明など基礎的な研究のためには認められても胎内に戻して出産させるのは現時点では「無責任」と盛り込んだ。

その後、専門委員会や公開討論会などを重ね、公表したのが今年2月14日の報告書だ。
生殖にかかわる細胞のゲノム編集は「容認されうる」と明記した点が前回の声明と大きく異なる。

ただ、重要なのは今回の報告書が単純に受精卵などのゲノム編集を解禁し、推進しているわけではない点だ。
「慎重に、かつ一般の人々の意見を幅広く取り入れながら」進めるべきだとして、実施が認められる場合の厳しい条件を10項目ほど掲げた。

具体的には「ほかに治療法がない」「病気の原因や深刻な症状を確実にもたらすとわかっている」「リスクや健康上の利点に関する信頼できる非臨床・臨床データがある」「臨床試験が厳格に監視される」などだ。

また、米食品医薬品局(FDA)は、子孫に受け継がれる遺伝子の意図的改変を伴うような、受精卵を使った研究を禁じている。
この規制が緩和されない限り、受精卵にゲノム編集を施して病気の予防・治療をする臨床試験は米国では認められない。

生殖にかかわる細胞に対するゲノム編集の臨床応用に、日本はどう向き合っているのだろうか。

政府の総合科学技術・イノベーション会議の生命倫理専門調査会で15年以来、ゲノム編集の海外動向や国内の関連研究者の取り組みを聞き、指針づくりなどを議論してきた。
16年4月に出した「ヒト受精胚へのゲノム編集技術を用いる研究について(中間まとめ)」では、受精卵などへのゲノム編集は基礎研究に限って認め、研究目的として「胚の初期発生や発育(分化)における遺伝子の機能解明」などを列挙した。
一方で、ゲノム編集を施した胚を「胎内に移植することは容認できない」として臨床応用はすべきでないとの方針を明確にした。

基礎研究への利用をどのように進めるかの指針づくりは、日本産科婦人科学会、日本生殖医学会、日本遺伝子細胞治療学会、日本人類遺伝学会の関係4学会で構成する合同委員会に委ねた。

米科学アカデミーの専門委員会には、英国や中国の専門家は入っているのに、体外受精の実施件数が世界一の日本が入っていなかった。
米欧に比べて日本では一般の人々を巻き込んだ議論の場も少なく、「見えないところで危険な技術の利用が話し合われている」という、実際とは異なる印象が広がる懸念も出ている。

もちろん、米科学アカデミーの報告書も決して完璧ではない。
一部の病気関連の遺伝子が体の別の機能とかかわっていた場合、どこで線引きをするのか、解は得られていない。

もっと根本的な問題もある。
ゲノム編集で特定の遺伝子操作を加えた子ばかり増えた場合、人類の存続に不可欠とされてきた遺伝子の多様性が損なわれる心配はないか、との指摘が出ているのだ。
いずれも、今後、検討を続けなければならない。

遺伝性疾患をもつ子どもが生まれる可能性については、受精卵の遺伝子をあらかじめ調べる「着床前診断」でかなりわかるようになってきた。
治すのではなく、その時点で胎内に戻すのをやめる方法もありうる。

遺伝子を操作するか、受精卵そのものを捨ててしまうか。
究極の選択を迫られたときに、人々は何を基準にどう決断を下したらよいのか。
難しい問題だ。
だからこそ「専門家以外の多くの人たちを巻き込んだ議論が大切だ」と報告書は繰り返し強調する。

多くの課題を残しながらも、米科学アカデミーが、次々に新しい論文が出るゲノム編集研究のスピードに合わせて喫緊の問題を検討し、現時点でベストと考えられる方向性を報告書にまとめた意味は大きい。

技術やニーズ、世論の実態に合わせてルールづくりのあり方などは柔軟に見直せばよい。

日本の政府や学界も現実に即した検討過程を参考にするとともに、積極的に海外の議論にも加わり、先端的な技術を上手に活用できる環境を整えるべきだろう。


by mnnoblog | 2017-03-02 08:46 | テクノロジー
d0187477_11232351.jpg
  (NEWSWEEK の画像と記事より)

最近の自転車用ライトは、電池やUSB充電によって点燈する仕組みのものが多い。
電動アシスト自転車の場合には、走行用のバッテリーがライトの電源にもなっている。

かつてはダイナモと呼ばれる小型発電機をタイヤのリム部分に当てて発電しながらライトを光らせるものが主流だったが、その分、フリクション(抵抗)が増してペダルが重くなるのが難点だった。

タイヤを支えるハブ部分にダイナモを組み込んだハブダイナモ方式もあり、これはペダリングへの負担がほとんどないにもかかわらず、パーツのコストに加えて組み込み作業に手間がかかるため、どちらかといえば趣味性の強いアイテムとして捉えられている。

実際にはダイナモのほうが電池交換不要で環境に優しく、不意の電池切れの心配もないのだが、多くの人々にとってペダルの重さは敬遠するに十分な理由と感じられたようだ。

では、ダイナモからフリクションがなくなったらどうだろうか? この課題に正面から取り組み、優れた北欧デザインのライト、NEO(フロント用53.95ユーロ、リア用46.95ユーロ)を完成させたのが、デンマークのリーライト社である。

NEOは、アルミなどの金属板を強い磁場の中で動かした際に生じる渦電流の原理を応用し、自転車のアルミリムの隣接するように、しかし接触はさせずに取り付けることで機能する。

また、信号待ちなどで停車した際には、走行中に蓄えた電力によって低輝度モードで光り、周囲の注意を喚起する仕組みだ。

取り付けも、フロントやリアのフォーク部分に簡単に後付けでき、盗難防止のために細い六角レンチでないと回すことができないロック機構も備えている。

発電メカニズムと並んでユニークなのは、発電メカの下にLEDの発光部を持つそのフォルムだ。
この構造が、取り付けた後にもライト周りをスッキリとコンパクトに見せる効果を生んでいる。

唯一、発電量を確保するためにアルミリムが必須な点が制約ではあるが、まさに温故知新的な発想が生み出したグッドデザインといえるだろう。


by mnnoblog | 2017-02-17 08:22 | テクノロジー

宇宙ゴミ、官民で掃除

d0187477_18243939.jpg
  (日経新聞の記事より)

使い終わった人工衛星やロケットなどの宇宙ごみ(デブリ)対策が官民で進む。
JAXAが衝突事故を回避するため小さなデブリの監視を始めるほか、川崎重工はデブリを処理する専用衛星を開発する。

宇宙ごみ(デブリ)は秒速7~8キロメートルの高速で地球を回っており、1~10センチのデブリは数十万個、10センチ以上のデブリは2万個ほどあると推計されている。

JAXAは今月、無人補給機「コウノトリ」6号機でデブリを除去する実験を試みた。
今回は装置が計画通りに動作しなかったが、川重はデブリ除去専用の小型衛星を開発する。

産業用ロボットで培った技術を応用し、デブリを補足する専用の「画像センサー」を開発する。
デブリをつかんで固定する「把持装置」も開発中で、一緒に大気圏に突入してデブリを燃やし尽くす。

川重以外に、宇宙ベンチャー、アストロスケールはデブリ観測用の小型衛星を17年後半にも打ち上げる。

デブリは過去20年間で2倍に増えた。
対策が進まなければデブリ同士が衝突し、さらにデブリが増える悪循環が増える恐れがある。


by mnnoblog | 2017-02-14 08:23 | テクノロジー
d0187477_11520470.jpg
  (Newsweekの画像と記事より)

科学者らが長年構想してきた「海に浮かぶ都市」が、実現に向けて大きく前進した。

海上都市の研究を手がける米非営利機関シーステディング・インスティチュート(TSI)は1月17日、フランス領ポリネシアの政府が同機関と協力し、「浮島プロジェクト」の開発を可能にする法的枠組みを作ることに合意したと発表

TSIは今回の合意にあわせて、ポリネシアでのプロジェクトに取り組む新会社ブルー・フロンティアーズを設立することも発表した。
新会社は、自己資金で初期調査と浮島の建設を行う。
プロジェクトの費用は1000万〜5000万ドル(約11億〜57億円)になる見込み。

ABCニュースの報道によると、プロジェクトのための調査は2017年中に完了し、その結果がポリネシアの法案に反映される。
2018年末までに法案が可決されれば、2019年に着工できるという。

TSIはリリース文の中で、同組織の持続可能なモジュラー・プラットフォームは、オランダのエンジニアリング会社Blue21の設計によるものだとしている。

Blue21はロッテルダムのフローティング・パビリオンで知られる。
このパビリオンは、浮力を持つ基礎部の上に、透明のETFEフィルムで覆われた半球状の多目的スペースが作られ、3つ連なった形状をしている。

水位が変わっても常に海面に浮いているので、将来の気候変動で海面が上昇しても対応できるという。
また、この建物は太陽エネルギーや海水を室温調節に利用するほか、トイレの水を浄化する装置も備える。

TSIは、持続的な浮島の構想が、海面上昇の問題に直面する太平洋の島々にとって解決策の1つになると考えている。
将来的には、たとえ島国が水没してしまっても、住民が領海内の浮島にとどまって生活できるよう支援する新事業も立ち上げる計画だ。


by mnnoblog | 2017-02-11 08:50 | テクノロジー
d0187477_12060409.jpg
  (ITmedia エンタープライズの画像と記事より)

ヘッドマウントディスプレイ型デバイスをつけると、現実空間に3Dの物体が浮かび上がり、つまんだり動かしたり、中を見たり、操作したりできる――。


2017年1月18日、そんな不思議な体験ができるHoloLensの出荷が日本で開始された。


米マイクロソフト本社は、2016年3月末から北米において開発者限定で、「HoloLens Development Edition」の提供を開始し、8月からは「HoloLens Commercial Suite」を法人向けに提供してきた。

米本社では、これらの販売プログラムを通じて世界中の企業と個別に契約し、アプリの開発を推進。
NASAやエアバス、アウディ、フォルクスワーゲン、オートデスク、ダッソーシステムなど約30社が参加企業に名を連ねた。
そして唯一、日本の企業として参加していたのが日本航空(JAL)だった。

JALとの共同プロジェクトは、航空業界初の取り組みで、パイロットを対象に開発した「ボーイング737-800型機運航乗務員訓練生用トレーニングツール」と、整備士を対象にした「ボーイング787型用エンジン整備士訓練用ツール」にHoloLensを採用。Mixed Realityによって、リアルな環境と同じ状況を生み出し、いつでもどこでも、パイロットや整備士がトレーニングできるようにした。

日本マイクロソフトはMicrosoft Tech Summitで、HoloLensの実物を国内で初めて展示。
さらに、HoloLensのスペシャルセッションを展開して、「Mixed Realityとは何か」「HoloLensによってどんな世界が実現するのか」を紹介した。

日本マイクロソフトの平野社長は、「HoloLensは世界初の自己完結型ホログラフィックコンピュータであり、Mixed Realityの世界を実現する。
現実の目の前の世界と、3Dのホログラフィックの世界を融合させたMixed Realityは、これまでにない新たなデジタル体験やコラボレーション、働き方の可能性を一気に広げる」と、HoloLensがもたらすインパクトを強調した。

JALの先進事例に続く形で、日本における企業導入にも弾みがついている。
既に森精機がHoloLensの活用に向けた検討を開始している模様で、設置サービスや保守サービス、工作機械による製造シミュレーションなどに利用する考えだ。

平野社長は、「日本では、建設分野や製造業での関心が高い。
さらに、ヘルスケア/医療、教育/トレーニング分野でもHoloLensが貢献できると考えている。
日本では、HoloLensにこれだけ高い関心が集まっていることから、日本マイクロソフトとしてもサポート体制をさらに強化していく必要がある」とする。


by mnnoblog | 2017-02-03 08:04 | テクノロジー
d0187477_11254897.jpg
 (Rocket nwes の動画と記事より)

先日ドイツで開催されたモーターショーで発表された、電気を動力とした乗り物が実用的だと話題になっているらしい。
その乗り物とは……「ペダル付き電動バイク」だ!

クロアチアのスヴェタ・ネデリャという町にオフィスを構える「Greyp Bikes社」は10月5日、ドイツ・ケルンで開催されたモーターショー「インターモト2016」で、新型のペダル付き電動バイク『G12H』を披露した。

同社は以前、時速70キロの最高速度を誇るスポーティーなペダル付き電動バイク「G12S」を発表して話題を呼んでおり、今回披露されたG12Hはそれを通勤向けに仕様変更したモデルとなっているようだ。
ちなみに、販売価格はまだ発表されていない。

G12Hの主な特徴は、1回の充電でなんと240キロもの距離を走行できる点にある。
最高時速は45キロとスピードを抑えた仕様ではあるものの、電動バイクとしては大変充実した航続距離といえるだろう。

さらに注目すべきは、同バイクが自転車と同じ “ペダル付き” ということ。
もし電力が切れてもライダーが自分の足でペダルを漕ぐことで、また先へ進めるというのも大きなポイントだ。

実はこのバイク、日本では保安部品類を追加するなどしてナンバーを取得しなければ公道を走ることは出来ないので注意が必要である。
いずれにせよ、航続距離が長く、自分の足でペダルを漕いで走ることも出来るG12Hは今後、世界中でヒットする可能性大だ。


by mnnoblog | 2016-12-01 08:57 | テクノロジー
d0187477_12364257.jpg
  (Newsweekの画像と記事より)

米オークリッジ国立研究所の研究者らが、二酸化炭素(CO2)からエタノールを生成する新たな方法を発見したと発表した。

入手しやすい安価な物質を使って、常温の環境で化学反応を起こすことができ、高い純度のエタノールが得られるという。

同研究所のアダム・ロンディノン博士を筆頭著者とする論文が欧州の化学総合誌『ChemistrySelect』のオンライン版で公開され、オークリッジ研のサイトにもニュースリリースが掲載された。

ロンディノン博士によると、研究チームは当初、炭素、銅、窒素でできた触媒に電圧をかけて、燃焼プロセスを逆転させる複雑な化学反応を起こそうとしていたという。

「私たちは、燃焼の廃棄物である二酸化炭素を選び、燃焼反応を逆向きに進めて高度に分離させることで、有用な燃料を得ようとしていた」と同博士。

ところが、ナノ技術を応用した触媒の働きにより、二酸化炭素の水溶液から、純度63%のエタノールが生成されたという。
ロンディノン博士は「エタノールは意外だった。1つの触媒で二酸化炭素から直接エタノールを得ることは極めて難しいから」と振り返る。

二酸化炭素からエタノールを生成する技術が実用化されれば、まず当然、温室効果をもたらす二酸化炭素を減らし、地球温暖化に歯止めをかけるはたらきが期待できる。

さらにロンディノン博士は、液体として貯蔵できるエタノールの特性を生かし、太陽光発電や風力発電のような電力供給量の安定しない発電方法と組み合わせ、補完的なエネルギー源になることに期待を寄せる。


by mnnoblog | 2016-11-26 08:36 | テクノロジー
d0187477_19174640.jpg
  (日経新聞の画像と記事より)

日本の人工知能(AI)研究者らが開発した囲碁ソフト「DeepZenGo(ディープゼンゴ)」と国内有力プロ棋士の趙治勲名誉名人(60)が対決する第2回囲碁電王戦は23日、東京都内で打たれた最終局に趙治勲名誉名人が勝ち、対戦成績2勝1敗で三番勝負を制した。

ハンディなしで初めてプロ棋士と公の場で対決した日本製AIは、趙名誉名人に及ばなかったものの、互角の勝負ができる実力を示した。
三番勝負は第1局を趙名誉名人、第2局はZenが制していた。


by mnnoblog | 2016-11-24 08:16 | テクノロジー

のほほんと---


by mnnoblog