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(Mocosukuの画像と記事より)

健康を維持するために必要な運動は3種類あって、それぞれ役割が違います。

(1)有酸素運動

体内に取り込んだ酸素を使って糖質や脂肪を燃焼させ、エネルギーを生み出す運動です。
負荷が比較的軽く(=運動強度が小さい)、長時間継続できるという特徴があります。
深く呼吸をして酸素をとりいれながら、ゆっくりとエネルギーを燃焼していきます。

ウォーキング、ジョギング、水泳、縄跳び、サイクリングなどが代表的です。
ステッパーや、エアロバイク、ジムにあるトレッドミルなど器具を用いた運動も同様です。

(2)無酸素運動

短時間に強い力を発揮する、強度の高い運動です。
体内の糖質、とくに筋肉にためておいたグリコーゲンを使ってエネルギーを生み出します。
酸素を使わずエネルギーを作り出すことから「無酸素運動」と呼ばれています。

瞬発力を発揮する、短距離走や筋力トレーニング(筋トレ)などが代表的です。
また、最近では、有酸素運動と無酸素運動を併用することの重要性が強調されています。

肥満解消につながる基礎代謝向上や、糖尿病などに見られるインシュリン感受性(インスリンが正常に分泌されているのに、充分な効果を発揮しない状態)の亢進効果、あるいは、骨粗しょう症予防や介護予防の観点からも、効果があるとされています。


(3)ストレッチ

筋肉をゆっくりと伸ばして筋肉の柔軟性や関節可動域を広げ、あわせて、呼吸を整えて緊張を解きます。

ストレッチは、ウォーミングアップとクーリングダウン時にする運動というイメージですが、最近は身体をほぐして血行や代謝を促し、肩こりや腰痛予防に重要な運動であることがわかってきました。

有酸素運動の特徴

酸素を取り込みながら体内の糖や脂肪を燃焼させる有酸素運動は、身体に次のような効果をもたらすことが期待されます。

・心肺機能を改善し、心臓や呼吸筋を強化する
・血管の柔軟性を改善し、高血圧や動脈硬化などのリスクを軽減する
・骨の強度を高め、骨粗しょう症などを予防する
・基礎代謝量の向上により、新陳代謝の促進やダイエットに向く
・体脂肪を燃焼し、血中の悪玉コレステロールや中性脂肪が減少する
・ストレスを発散、緩和する

有酸素運動は、20分以上継続するとより高い効果があるといわれています。
これは、運動開始から20分ほど経過すると、脂肪が活発に使われるからです。

たとえば、ダイエット目的のウォーキングであれば、1回30分以上歩くとよいでしょう。

有酸素運動は運動強度が比較的低いため、30分以上であっても負担の少ない運動ですが、無理は禁物です。

また、10分では効果がない、ということではありません。
短い時間を数回に分ける方法もありますので、ご自分の体力や体調にあわせて試すことをおすすめします。

自宅でも取り入れやすい有酸素運動

フィットネスクラブに通って、専用運動器具で励む有酸素運動もやりがいがあるでしょう。

また、自宅で手軽にできる有酸素運動は、思い立ったらすぐ、スッピンで出来るところもいいですよね。

いくつかご紹介しましょう。

ラジオ体操

ウォーキング

踏み台昇降運動

もも上げ運動

縄とび(エア縄とびでもOK)

フラフープ


…そして、なにを隠そう、
「家事(生活活動)」も立派な有酸素運動なのであります!

買い物や掃除、洗濯、料理に皿洗い、アイロンがけなどが挙げられます。
つまり、毎日どこか掃除をすれば、部屋がきれいになるうえ有酸素運動にもなって一石二鳥という訳です。


有酸素運動は、うっすらと汗をかき、やや息が弾む程度の状態を長く続けることがポイントです。
全力でその運動をした時の、60~80%の運動強度がよいとされます。

そして、最重要ポイントである、鼻からしっかりと息を吸って酸素を取り入れることをお忘れなく。


by mnnoblog | 2017-11-30 08:02 | 健康
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(Diamond online の画像と記事より)

IoT(モノのインターネット)やAI(人工知能)などのテクノロジーを核に、旧来のビジネスモデルからの抜本的な変革を推進する「デジタル・トランスフォーメーション(DX)」に向けた取り組みが、企業の存続をも左右しかねない重要なテーマとなっている。

そこでは、最新テクノロジーを採用したIT環境の再整備から組織の再構築、人材の育成などを含む広範な領域にわたる施策の実施が求められる。

今まさに「デジタル・トランスフォーメーション」の波がビジネスの世界に押し寄せている。
とどまることを知らない技術革新が進むなか、企業は従来のビジネスのやり方を抜本的に見直していくことが求められている。

「具体的には、デジタル技術をベースにした顧客への新たな価値提供と収益構造の転換による『ビジネスモデルの再構築』、AI技術などを活用した人手が全く介在しないプロセスの確立など業務生産性の飛躍的向上を目指した『オペレーションの再構築』、情報システム部門が果たすべき役割の再定義などを含む『ITの再構築』、そして変革を主導する組織の整備や人材育成を核とする『組織・人材の変革』という四つの領域にわたる変革を推進していくことが必要です」と語るのはベイカレント・コンサルティング取締役の小塚裕史氏だ。

デジタル・トランスフォーメーションを実践するには、企業全体としての広範囲にわたる取り組みが不可欠であり、最新テクノロジーの導入による業務効率化などの局所的な話に限定されるべきものではないことは明らかだ。

「日本企業では多くの場合、一足飛びにビジネスモデルの変革を目指すのではなく、業務効率化の推進や、顧客の利用するデジタル環境下でのサービス提供を目指した『デジタル化』からスタートします。
次に、顧客の行動や業務を丸ごとサポートするために、複数サービスを統合化して提供する『デジタル・インテグレーション』の段階を経て、デジタル・トランスフォーメーションへと着実に進んでいくというアプローチが、ステークホルダーの巻き込みや投資面を含めて現実的な選択になるものと当社では考えています」と小塚氏は語る。

デジタル・トランスフォーメーションを実践するためには、企業のあり方をあらゆる側面から再構築、変革していく取り組みが必要となる。

by mnnoblog | 2017-11-29 08:44 | 産業
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  (JBpress の画像と記事より)

10月に中国・北京で第19回中国共産党大会が開催された。

習近平は3時間以上にも及ぶ演説の中で2つの指針を示した。
1つは「新時代の中国の特色ある社会主義」であり、もう1つは「中華民族の偉大な復興」である。
この2つの目標は、その底流において深く関連している。

習近平が「新時代の中国の特色ある社会主義」と言っているものは、とても歴史の審判に耐えうる代物ではない。

そもそも社会主義は人々の権利の平等と所得分配の公平を謳う思想であろう。
根底に平等がなければ社会主義とは言えない。

中国にはものすごい格差が存在する。
共産党幹部と深いつながりを有する一部の富裕層が天文学的な富を蓄えた。
そして、それに連なる人々も裕福になった。
その子弟は海外に留学するとともに、ショッピングバックを抱えて銀座を闊歩している。

だが、日本に観光旅行に来て銀座で爆買いできる層は、多く見積もっても13億人の1割程度であろう。
だから日本に来る観光客の数が、人口が5000万人の韓国を少し上回る程度でしかないのだ。

中国には都市住民と農民を峻別する戸籍制度が存在する。
この制度は中国がものすごい格差社会になった原因の1つである。
現在、都市戸籍の保有者は約4億人であり、農民戸籍は9億人。

都市戸籍になるか農民戸籍になるかは、「おぎゃー」と生まれ落ちた時に決まる。
都市戸籍を持つ親から生まれると都市戸籍、農民戸籍を持つ親から生まれると農民戸籍になる。
それは武士と農民を分けていた日本の江戸時代にそっくりだ。
21世紀になっても中世さながらの制度が存在する。

農民戸籍を持つ9億人の中の約3億人が都市に働きに出ている。
しかし、都市戸籍を有さないために、子供を都市の学校に通わせることができない。
最近は都市郊外に農民工の子供のための学校が作られているが、これはまさにかつて南アフリカで行われていたアパルトヘイト(隔離政策)そのものと言ってよい。

中国の都市の住宅価格が高騰し、バブル状態を呈していることはよく知られている。
普通のサラリーマンが住宅を手に入れようとすると、勢い郊外に目を向けざるを得ない。
だが、いくら安いと言っても、農民工が多く住む周辺には住みたくないと言う。
それは子供を農民工が通う低いレベルの学校に通わせるわけにはいかないからだ。
そのために少々狭くとも中心部に住む。
これは中国で不動産バブルが崩壊しない原因の1つになっている。

中国共産党は戸籍制度が格差の原因になっていることをよく認識している。
そのために、胡錦濤政権では「和諧社会」なるスローガンを作って、格差の是正に取り組もうとした。
しかし、胡錦濤の政治力では分厚い既得権益の壁を崩すことはできなかった。
格差は胡錦濤の10年間で一層拡大した。

このような状況にあるから、もし習近平が本気で社会主義社会を建設したいのであれば、政権基盤が強くなった第2期目において、「和諧社会」の建設に邁進すべきであった。
それこそが共産党の使命なのだ。

しかし、習近平は格差是正に舵を切らなかった。
「新時代の中国の特色ある社会主義」では戸籍制度を維持するつもりのようだ。

また、現在、中国には不動産に対する固定資産税や相続税が存在しない。
このことが都市に住む富裕層に、富を不動産に移して効率的に蓄えることを可能とさせている。
固定資産税や相続税をかけることは、戸籍制度の廃止とともに格差是正の切り札になる。
しかし、それは都市の富裕層から激しい反撃を受けることになろう。
だから、それについての言及もない。

つまり、「新時代の中国の特色ある社会主義」とは、ものすごい格差を固定し、それを維持する体制を言う。
それによって強い中国を作るということだ。

それは「社会主義」と言うよりも「絶対王政」と言い換えた方がよい。
ビスマルクが唱えてもおかしくない「軍国主義」であり、「中華民族の偉大な復興」とは、格差に苦しむ庶民に対して国威を誇示して不満をそらすことを言う。
まさに19世紀である。

習近平の今度の演説は、中国共産党が都市に住む富裕層の利益を代表する政党であることを明言したものである。

しかし、いくらきれいな言葉で糊塗しても、虐げられた庶民はその本質を肌感覚で見抜いている。
その結果、共産党は民衆の反逆を恐れる政党になりさがってしまった。
強権的に市民をコントロールし続けており、治安維持に要する費用が軍事費を上回っている。
また、インターネットを通じて共産党批判が広がることが恐れ、それを押さえることに血道を上げている。
中国ではビックデータとは、共産党に批判的な者をあぶりだす手法を言う。

歴史的な視点に立つとき、習近平は第2期目において19世紀の帝国主義路線に舵を切ったと言ってよい。
それは、日本の今後に対しても大きな影響を及ぼすことになろう。

by mnnoblog | 2017-11-28 08:39 | 国際
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  (現代ビジネスの記事より)

行動遺伝学の知見には、世の中のタブーにふれるものが少なくない。


その最たるものが知能と学業成績に関する残酷な事実だ。

行動遺伝学が扱ってきた心理学的な特徴の中で、知能と学業成績は、最も遺伝の影響が大きい特徴のひとつである。


遺伝率(後述)は60〜70%ほど。

身長や体重の遺伝率が90%くらいだから、そこまでは高くないものの、パーソナリティや喫煙や飲酒などが50%程度と比べると明らかに高い。


遺伝が60%なら環境も40%はあるのだから、そこに救いがあるだろうと思いたくなるだろう。

確かに環境の影響もほぼ遺伝の影響に拮抗する。

ふつう双生児のデータを分析すると、あらかたの形質でこの環境の影響の由来は、一人ひとりがたまたま出くわす偶然の環境に帰することができる場合が多く、それは家族内で共有されない。


それどころか一卵性双生児のきょうだいですら、一人ひとりに異なる個性的な環境であることが大きいことが明らかにされている。

しかしこの知能と学力に関しては、家庭環境によるきょうだいの類似性も大きく、その割合は20~30%程度になる。


これはたとえば遺伝的資質は同じでも、親が子どもに知的な刺激や勉強に集中できる環境を与えているかどうかで、大きく変わることを意味する。

だから親にとってみれば、まだまだ子どもの知能や学力をなんとかする可能性の余地がある。


だがそれはあくまでも親しだいだ。


遺伝要因は子ども自身にはどうすることもできない。

その上、親も家庭環境も子どもが自由に選ぶことはできない。

子ども自身にどうしようもない要因で、学業成績の80~90%が説明されてしまうのである。


にもかかわらず、学校でも塾でも親からも「できないのはおまえのせいだ。努力不足だ、勉強の工夫が足りない、やる気がない。だから成績が伸びないのだ」と成績の出来不出来の責任を子ども本人に押しつけている。

こんな不条理があるだろうか。


実のところ知能と学業成績に関するこの知見は、1963年にそのときすでに30以上あったさまざまなの知能の血縁相関に関する研究をまとめた先駆的論文(Erlenmeyer-Kimling & Jarvik, 1963)以来、行動遺伝学の歴史の中で常に明らかにされつづけている頑健な知見だ。

私たちの行った双生児研究はじめ、日本の研究でも再現されている。


しかしこの知見が世の常識にはなっていない。

むしろその正反対の知識観や学習観、つまり「学力は努力と環境しだいでどこまでも向上できる」という考え方のほうが一般的だろう。


スポーツや音楽などの特殊な才能で頭角を現すことのできない一般庶民にとって、万人に開かれた成功への手形は「学歴」しかない。

そこに希望を託すには環境信仰と努力信仰にすがるほかないのだ。

行動遺伝学の知見は、庶民の希望の光に分厚い暗雲をもたらす。


行動遺伝学者であり教育学者でもある私も、この知見には打ちのめされた。

そしていまも打ちのめされ続けている。

この知見は二重の意味で残酷だからだ。


つまりまず第一に、今述べたように、これを知らせれば、学力不振に悩みながらも努力を続ける多くの国民の希望を奪うという残酷さ。


そして第二に、もしこれを知らせなければ、学力や学歴の差からくるさまざまな社会格差が、かなりの部分遺伝による(これも事実だ)にもかかわらず、その優生学的状況に気づかされずに、ひたすら苦しい学力向上のための「努力」を、国民は無知のままに強いられ続けるという残酷さである。


しかもこの状況を不条理と非難したところで、それを解決する方法は遺伝子を変えるか、親を変えるしかなく、現実的にはありえない。


その上、この事実を受け入れたとたん、もともと勉強のできる人は「なぁんだ、じゃあがんばって勉強する必要なんかないんだ」と慢心し、できない人もやはり「なぁんだ、じゃあ努力しても仕方ないんだ」とあきらめるだけである。


かくして、この知見が世の常識になると、日本人はだれも努力しなくなってしまう。

ここに教育のパラドクスがある。


実はこの知能や学業成績の「遺伝率60%、環境40%」は、学力が遺伝ではなく環境によるものであり努力によるものであるという、今の多くの人がもつ努力信仰の下に成り立っていると考えられるからだ。


学校教育が、初等レベルから国民全体に行き届くようになったのは、たいていどの国でも19世紀の中ごろからである。


それまでは身分、出自、家業によって受ける教育(「教育」という言葉ですら呼ばれていなかった子ども期のしつけや生業のための見習い訓練などまでふくむ)は異なっていた。


だから国民一人ひとりのもつ知識の差の多くは環境要因で説明されていたはずである。


しかしわが国では明治維新をきっかけに成立した学制のもとで、村に不学の子がいないようにと、全国津々浦々まで小学校、中学校を配備させた。


そして校舎と職業教師とさまざまな読本などの教材を通じて、読み書きそろばんから文学・芸術・スポーツや、一生行かないかもしれない全国各地・世界各国の地理風俗・言語、さらには一生使わないかもしれない高度な科学的な知識まで、原則として国民すべてに開かれた。


日本人はこの新しくできた学校制度という環境の変化にいち早く適応し、もともと勤勉だった国民的性格が幸いして、立身出世のための手段として、誰もができる(はずの)「学校で努力する」という道をともに歩むようになった。


かくして現行の日本国憲法が謳うように「すべての国民が、その能力に応じて、ひとしく教育を受け」るようになった結果、文字通り「その生まれつきの能力に応じ」て学力格差を生んでいるというわけである。


このような見るからに絶望的な悲喜劇的状況に対して、目をつむるのでもなく、仕方ないとあきらめ思考停止するのでもなく、またそれでも40%の環境要因に「学力向上」の希望を託すだけで安心するのでもない(なぜならそれは遺伝的素質のない人ほどある人以上に努力や教育投資をしなければならないから、現実は安心などできないのだ)、別の考え方、もっと希望のある、そして現実的な考え方はできないのだろうか。


ここで、そもそもなぜ学力の遺伝の影響が60%と計算できるのか、その数値にどんな意味があるのか説明しておこう。


遺伝の影響が60%とは、テスト得点が80点だったとき、その60%にあたる48点までは遺伝で取れ、残り40%ぶんの12点を環境が補ったというような意味では全くない。

それはある集団の成員の「ばらつき」を説明する割合である。


「ばらつき」というのはややなじみのない概念だと思うので、「2階建ての建物の高さ」の比喩で考えてみよう。


この建物の高さを決めているのは1階だろうか、それとも2階の高さだろうか。

この問いがナンセンスであることはすぐにお分かりいただけるだろう。


「2階建ての建物の高さ」は「1階の高さ+2階の高さ」なのであって、その両方がそろって初めて全体の高さが定まる。


しかしここに5軒の2階家があり、1階の高さは3mで一定、2階の高さだけが2mから4mのあいだでばらついていたとしたとき、この5軒の高さの「ばらつき」を決めているのは1階だろうか2階だろうか、という問いであれば意味がある。


これは100%、2階の高さで決まっている。

つまり2階率100%だ。

今度は逆に2階の高さが3mで一定、1階の高さだけが2mから4mのあいだで散らばっていたとしたら、これら2階家の高さの「ばらつき」における「1階率」は100%、「2階率」は0%ということになる。


ここで1階も2階も、同じように2mから4mのあいだでランダムにばらついた組み合わせからなる5軒の2階家の高さについて考え見ると、1階も2階も同じ程度に散らばっているので、だいたい1階率も2階率も50%ずつくらいとなる。


また1階のばらつきは2mから4mと2mの幅だが、2階のばらつきはその半分で2.5mから3.5mと1mの間しかないとしたら、1階対2階の比が2:1となり、1階率がおよそ67%、2階率がおよそ33%となる。


遺伝と環境の割合も、おおむねこうした関係をイメージしてもらえばよい。


この世に生きる人たちは遺伝要因でも環境要因でもばらついていて、その特定の組み合わせがその人を作っている。


その出来上がったもののばらつきの中で、遺伝要因によるばらつきと環境要因によるばらつきが、それぞれ何%ずつかを問題にしているのである。


たとえば学業成績の偏差値が同じ50の人でも、ある人は遺伝的にはふつう(「ふつう」とは「ふつうの平均的な環境に育てば」の意味である)60取れるのに、環境が劣悪でふつうの力が発揮できず-10だったために50という人もいれば、ふつう遺伝的には40の人が、特に恵まれた+10の環境で学習したから50になったという人もいるというモデルを考えている。


しかしそれをひとりひとり知ることはできないし、これだと個人単位でパーセント表示できないので、「ばらつき」という形で見るのが双生児法である。


双生児法では、きょうだいの類似性を示す相関係数という数字を使う。

完全に類似していればその値は1、全く似ていなければ0、学業成績だとたとえば一卵性では0.75、二卵性だと0.45くらいである。


これは遺伝要因(x)も家族が共有する環境要因(y)も同じ値で散らばった人たちの類似性が0.75(x+y=0.75)、遺伝要因では半分しか類似していない(0.5x)が、家族の共有環境要因では同じ値(y)で散らばった人たちの類似性が0.45(0.5x+y=0.45)ということなので、(カッコの中に書いたxとyの二つの式からなる連立方程式を解くと)遺伝率(x)が60%(0.60)となる。


残り40%(0.40)が遺伝によらない環境の影響である。

そしてその環境の中でも、家族で類似する共有環境の割合(y)が15%、それでも説明されない家族で共有されない一人ひとりに固有な環境の影響が残る25%(ちょうど一卵性が類似して「いない」程度、つまり完全な一致を示す1から一卵性の類似性0.75を引いた値に等しい)ということになる。


これまでにたくさんの双生児研究がなされているが、およそどんな能力やパーソナリティ、社会性、精神病理などの心理的特徴について遺伝と環境の影響を求めても、たいてい30%から60%の遺伝率が算出される。


また多くは共有環境の影響がまったくないか、あっても少ない場合が多く、それでもある程度その影響が見つかるのは、知能と学業成績、そしてタバコやアルコールのような現物が家にありそうなもの、あるいは若いときの非行のようなきょうだいや仲間がやっているとちょっと魅力的に感じて誘われそうなものに限られる。


環境要因の圧倒的に大きな部分は、一人ひとりに固有、状況によっても異なる非共有環境である。


学業成績だけではない。どんな能力にも遺伝の影響がある。


とすれば、人並み以上になにかを成し遂げたいと思ったとき、遺伝的才能のないところに力を注いでも厳しいこと、ひょっとしたらムダであることに、容易に気づくだろう。


もしがんばっても学業成績が伸びないのなら、それはあなたにその才能がないことの強い証拠である。

名門校進学や高学歴で勝負することは早い段階であきらめ、別の道を探すほうがよい。

行動遺伝学が示唆するひとつの、あたりまえの帰結である。


慶應義塾大学教授 安藤 寿康

1958年、東京都生まれ。慶應義塾大学文学部卒業後、同大学大学院社会学研究科博士課程修了。

現在、慶應義塾大学文学部教授。教育学博士。

専門は行動遺伝学、教育心理学。


by mnnoblog | 2017-11-27 08:46 | 健康
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  (NIKKEI STYLE の記事より)

会社員は60歳の定年後、多くの人が20年以上のセカンドライフを過ごします。
悠々自適の生活を送る人もいれば、会社の再雇用で65歳まで働く人もいるでしょう。

中には起業家となって70歳、いやそれ以上働く人もいるかもしれません。
しかし、長いセカンドライフを有意義なものにするためには、仕事だけでなく趣味も大切です。

男性が定年後に始める趣味の典型は「陶芸」「油絵」「山歩き」といわれます。
これらは「三大趣味」と呼ばれたりします。

私はこうした趣味が悪いなどというつもりは毛頭ありません。
いずれもすてきな趣味であり、これらを本当に楽しんでいる人を見るとうらやましく思います。

ただ、定年後にこれらの趣味を始めても途中でやめてしまう人が多いというのも事実です。
一体どうしてなのでしょうか。

その理由は恐らく「趣味を定年になってから始めた」ことにあるのではないかと思います。
そもそも趣味というのは何年かやってみないと本当の面白さはわからない場合が多いのです。

例えばゴルフもそうです。
最初は誰でも下手です。
一緒にラウンドして大きくたたいてしまうと、みんなに迷惑をかけ、冷ややかな視線に耐えなければなりません。

それが嫌でゴルフをやめてしまう人もいます。
でも悔しいと感じたり、何とか上達したいと思ったりする人なら、地道に練習を続けていくことで、突然ブレークスルーするときがやって来ます。

これはゴルフに限らず、楽器でも語学の勉強でも一生懸命続けていればどこかでパーッと目の前が開けるときがやって来るのです。
そしてそこから先が本当の面白さがわかるのです。
もちろん、その後も壁にぶつかったり、スランプになったりすることはありますが、まずはこのポイントを抜けないことには始まりません。

定年前後で趣味を始めて途中でやめてしまう人の多くはこれらの通過点を迎えることなく飽きてしまったり、嫌になったりするのです。
趣味というのはやってみなければ自分に合ったものかどうかはわかりません。
興味がなくても始めてみたら面白かったという場合や、逆に面白そうだと思って始めたけどどうも今ひとつということだってあります。

いずれにしろ、趣味の合う合わないは一定の時間をかけて判断しなければなりません。
もし合わない趣味だったら、セカンドライフの貴重な時間を浪費しかねません。
幸運にも現役時代から趣味を持っている人は定年後もそれを続ければいいと思います。
むしろ時間がたっぷりある分、それまで以上に積極的に活動することができるでしょう。

でも、もし全く趣味を持っていない人なら(こういう人は意外に多いのです)、いきなり定年になってから始めるのではなく、定年になる5年とか10年ぐらい前から取り組んでみることをお勧めします。

なぜなら、それくらいから始めると、ちょうど定年を迎える頃に本当の面白さがわかってくることになるからです。

残念ながら全く無趣味で定年まで来てしまったという人だっているでしょう。
だからといって焦る必要はありません。

一つの手は再雇用で働きながら、その間に趣味を始めることです。
再雇用での働き方は現役時代と違ってストレスも残業も多くはありません。
比較的ゆったりとした働き方ができるはずです。
その5年の間に自分に合った趣味を見つけることは十分に可能です。

これだとお金は稼げるし、趣味は見つけられるしで一石二鳥でしょう。
そうしておけば、仕事を辞めても趣味によって「自分の居場所」をつくることができます。

働くにせよ、趣味に生きるにせよ、この自分の居場所が会社という組織を離れた人にとって最も大切なことです。
「なんとなく」「誘われたから」という理由だけで安易に「定年後の三大趣味」に飛びつくのではなく、早くから自分に合った趣味探しを始めてみましょう。
一生の趣味はとても大切なものですが、すぐには見つからないのですから。

by mnnoblog | 2017-11-26 08:21 | 生活
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  (ITmedia NEWS の画像と記事より)

米Quoraは11月14日、実名制Q&Aサイト「Quora」(クオーラ)の日本語版をリリースした。

ユーザーは自分の専門分野や職業などを公開でき、クオリティーの高い回答を集めることで類似サービスとの差別化を図る。

同サービスは2010年に英語版がスタート。
これまでスペイン語、フランス語、イタリア語、ドイツ語などに対応してきた。

Quoraは、Facebook元CTOのアダム・ディアンジェロさんらが2009年に創業。
米国のバラク・オバマ元大統領やウィキペディアの共同創始者ジミー・ウェールズさんといった著名人も投稿するサイトとして注目を浴びている。

Q&Aサイトは既に日本でも複数存在するが、Quoraの特徴は「コンテンツに信頼性があり、高品質であること」という。
サイトには、自然言語処理技術や深層学習の技術を活用。
コンテンツの質を担保するため、「ユーザーのレーティング(評価)」「専門知識を持つ回答者のレコメンド」「スパムやいたずら投稿の自動検出」などを行うという。

ユーザーのレーティングは、ユーザーの回答履歴や回答数、他のユーザーからの反応数などで評価。
回答に対して誰が高評価しているのか、なぜこの回答に高い評価が付いているのかなど、細かな情報も確認するとしている。

また、ユーザーが自分の得意分野や勤務先、居住地などを登録でき、それによりQuora側が質問内容に適した回答者を探し出すという。
具体的には「東京はロンドンに比べてどう?」という質問に対し、両方住んだことのある人に回答してもらえるよう表示方法をパーソナライズしているそうだ。

昨年日本では、ディー・エヌ・エー(DeNA)医療情報サイト「WELQ」が公開する記事をめぐり、「信頼性が低い」などと批判が殺到する騒動があった。
Quoraの英語版では、取り扱いが難しい医療情報については「医者などの専門家が回答することで信頼性を担保していた」という。

話を聞いていて感じたのは、彼らは“正確な情報を出す”こと自体が目的ではないということ。
あくまでもプラットフォームの提供者であり、「誰が書くか」「その人はどんな経歴を持った人か」という情報を基に、ユーザー自身に情報の判断をゆだねるという考え方なのだろう。

収益化は急がない。
英語版では約5年広告枠などを設置せず、日本語版でも広告よりまずはコンテンツに注力していく考えだ。

「人間が求めている知識のほとんどは、まだインターネット上に公開されていない。どこにあるのかというと、それは人間の頭の中だ。
これをみんなが使えるようにしたい」
――Quora共同創業者兼CEOアダム・ディアンジェロさんは言う。
同社のミッションは「世界中の知識を共有し、その知識を広め深める」ことだ。

by mnnoblog | 2017-11-25 08:26 | 社会
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  (TOCANAの画像と記事より)

2011年に打ち上げられた中国の宇宙ステーション(軌道上実験モジュール)「天宮1号」は、2016年9月に制御不能状態に陥り、2018年の1月~3月にかけて地球に落ちてくるといわれている。

これまで落下地点は明らかにされてこなかったが、遂に落下の危険がある範囲が特定された。
なんと、日本にも落下する危険があるというのだ!

英紙「Daily Mail」(9日付)によると、未だ詳細な落下地点は不明とのことだが、欧州宇宙開発機関(ESA)の予想では、北緯43度~南緯43度の範囲に落ちることはほぼ間違いないという。

この範囲には、ニューヨーク、マドリッド、シドニー、ニューデリー、そして東京といった大都市が含まれている。

さらに恐ろしいことに、日本に限って見てみれば、北海道南部から本州、沖縄まで日本列島の大部分に落下する可能性があるのだ。

天宮1号は大気圏突入時に機体がバラバラになり、一部は燃え尽きるといわれているが、100kg以上のパーツが地上に落下するとも指摘されている。

ほとんどは海や無人の土地に落下すると楽観的な予測が立てられているものの、何度も言うように具体的な落下地点は未だ予測できていない。
我が国にも鉄の塊が降ってくる可能性は十分にあるのだ。

「天宮1号の軌道から、北緯43度以北、南緯43度以南にパーツが落下する可能性は排除しています。
つまり、天宮1号の再突入はこの範囲ならどこで起こるということです。
そして、再突入のデータ、日時、地理的な詳細などの予測は大きく不確定です。
再突入直前でも、曖昧な落下時間と落下地点しか計算できないでしょう」
(欧州宇宙開発機関のHolger Krag氏)

by mnnoblog | 2017-11-24 08:43 | 宇宙
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  (NEWSWEEKの画像と記事より)

いま世界ではガソリンや軽油を使う自動車から電気自動車(EV)へのシフトを加速させる動きが活発になっている。

ノルウェーとオランダは2025年からガソリン・軽油車の販売を禁止すると決めた。フランスとイギリスも2040年までにガソリン・軽油車の販売を停止するとしているし、インドや米カリフォルニア州でもそうした目標を作ろうという動きがある。

そうしたなか、世界最大の自動車市場である中国が、今年9月末にEVシフトを大きく加速させるための政策を発表した。

この政策は二つの柱からなっている。
一つは各メーカーが生産する乗用車の平均燃費を、2020年までに1リットル20㎞ぐらいまで改善していくことを促す政策。
もう一つは、各乗用車メーカーに2019年には「新エネルギー車ポイント」を10%、2020年には12%とすることを義務づける政策である。

この「新エネルギー車ポイント」とは、電気自動車(EV)、プラグイン・ハイブリッド自動車(PHEV)、燃料電池車(FCV)に対して与えられるものであり、EVであれば、航続距離によって異なるが1台作ればおおむね4~5ポイント、PHEVなら1台作れば2ポイントが与えられる。

この「新エネルギー車ポイント」制度は中国の自動車メーカーを大きく後押しすることになる。
なぜならいくつかの中国系メーカーが2016年時点ですでに10%の目標をクリアしているからである。

2016年には、中国におけるEV、PHEVの生産台数の9割を中国ブランドのメーカーが占めた。
なかでも比亜迪(BYD)は2016年に9万6000台のEVとPHEVを生産し、世界のトップだった。
BYDの自動車生産台数は全部で42万台ほどだったので、BYDは2016年の時点ですでに新エネルギー車ポイントが50%を超えていたとみられる。

一方、外資系メーカーは中国でEVやPHEVをまだほとんど生産しておらず、2019年までに新エネルギー車ポイントを10%に引き上げるのはかなり困難である。

新エネルギー車ポイントが目標値に達成しない場合は他の自動車メーカーからポイントを買うことによって10%にする必要がある。

つまり、2019年になれば、外資系メーカーはBYD、吉利汽車、北京汽車などEVの生産台数が多い中国系メーカーからかなりの新エネルギー車ポイントを買わなければならなくなるのである。

外資系メーカーどうしが中国市場を舞台にガソリン自動車でしのぎを削っている間に、中国系メーカーはそれぞれの地元政府とタイアップしてEV生産の実績を着々と積んでいた。

中国系メーカーのEV生産が軌道に乗ってきたタイミングで打ち出された今回の政策の隠れた狙いが中国系メーカーの支援であることは疑いない。
だが、この政策には二酸化炭素排出削減や大気汚染防止といった大義名分があるし、WTOに提訴されてクロと見なされるような条項も見当たらない。
大変巧みな産業政策だといえる。

中国で活動する外資系メーカーのなかでEVシフトに最も積極的なのはフォルクスワーゲンで、2025年までに80車種のEVを発売し、2030年には全車種をEVにすると意気込んでいる。
今年6月には安徽省の江淮汽車とEVの合弁会社を立ち上げた。
フォルクスワーゲンにとって中国はヨーロッパを上回る最大の販売先であるから、中国の政策に積極的に対応していかざるを得ないのである。

中国とヨーロッパがEVシフトを加速するなかで、日本の自動車メーカーの対応は後手に回っているように見える。
日本政府は2015年のパリ協定で、2030年までに温室効果ガスの排出を2013年に比べて26%削減すると約束した以上、エコカーの普及をもっと加速させる必要がある。

by mnnoblog | 2017-11-23 08:00 | 産業
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  (Newsweekの画像と記事より)

世界の先陣を切って少子高齢化が進む日本では、若者が高齢者を支えるのはますます困難になっていく。

ならば高齢者が社会を支えるモデルを構築しようという逆転の発想で、ITを活用してシニアの就労を支援するプロジェクト「高齢者クラウド」の研究開発が進んでいる。

元気で就労意欲のある高齢者は増えても、実際の就業率との格差は大きい。
これは人材マッチングに問題があるのでは、というのが研究の出発点だ。

高齢者の労働力を適材適所に配置するシステム構築は、社会・経済的対策とは一線を画す「理系的」な試み。
研究を主導する東京大学大学院情報理工学系研究科の廣瀬通孝教授に、本誌・高木由美子が聞いた。

――なぜITで高齢者の就労支援という発想が生まれたのか。

情報技術を用いた高齢者支援というと、ロボット介護士とか薬飲み忘れ通知とか、高齢者は弱者だという前提に基づいている。

だが、弱者と決め付けて高齢者を活用しないのはいびつな考えで、システム変更が必要だ。


――高齢者の就労を難しくしている要因は。

1つには「スキル」の問題がある。若者と違い、高齢者は既にスキルがついており可塑性がないので、マッチングがより重要になる。

2つ目に、フルタイムで毎日働くのは難しいという「時間的」制約。

3つ目には、体力的に長距離通勤などがつらくなるという「空間的」問題だ。


――それらを解決するには。

スキルに関しては、因数分解すればいい。

例えば、「英語能力がありスカンジナビアへのコピー機の輸出の知識が豊富」というスキルにぴたりとはまる仕事を探すのは難しいが、「外国」「機械」「調達」と能力を因数分解し、他の人々の能力と再組み立てすれば、バーチャルな1人分の労働力になる。

これを「モザイク就労」と称している。


――高齢者クラウドで開発しているマッチングシステムとは。

2種類の人材検索エンジンを進めている。

1つは、ハイスキル向けの「人材スカウター」で、企業の求める高度な人材をマッチングする。

1人で当てはまらない場合は、多人数を組み合わせることも。

そうしたいわゆるビジネス的な働き方と違うのが、2つ目の「GBER(ジーバー)」。


ウーバーは呼ぶと車が来るが、ジーバーはおじいちゃんおばあちゃんが飛んで来る。少し緩い感じの就労で、例えばパワーポイントの資料作りを手伝う、地元で子供の世話をする、料理を教えるといったロースキルの仕事だ。

もともとオファーが集中しがちなハイスキル人材と、比較的簡単に仕事が探せるロースキル人材に比べ、マッチングが難しいのが中間層だ。

上と下から領域を広げていきたい。


――ハイスキルの人材スカウターの構図のほうが、ビジネスとしては分かりやすいが。

でも、ジーバーのほうが将来性は高いかもしれない。

ソーシャルネットワーク的なものから貨幣価値を生み出せれば、社会への影響は大きい。

物を作って売るなどの単純なビジネスモデルじゃないものを、今後の日本はつくり出していく必要がある。


――将来的な課題は。

日本は早くこの問題に取り組まなければ。中国や台湾も急速に高齢化していて、日本は将来的に高齢化率で追い抜かれる。

安穏としていると、「課題先進国」の立場さえ奪われてしまう。

テクノロジーは、昔なら特殊な人にしかできなかったことを、一般庶民にも可能にしてくれる。

第二の人生で大成功という夢も、ITの力を借りて多くの人が実現できるかもしれない。


by mnnoblog | 2017-11-22 08:39 | 社会
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  (NHK NEWS WEB の記事より)

WHO=世界保健機関は、抗生物質がほとんど効かない「多剤耐性菌」の感染拡大を防ぐためには、畜産の現場でも抗生物質の使用を必要最小限に抑えるべきだとする指針をまとめ、指針をまとめた責任者は、世界規模で対策に取り組む必要があると強調しています。

「多剤耐性菌」は、ヒトの病気の治療に使われる抗生物質がほとんど効かなくなった細菌で、世界各国の医療機関で、免疫力の低い入院患者が感染して死亡するケースが相次いで報告されていることから大きな問題となっています。

ただ、畜産の現場で抗生物質が、家畜の病気の予防や治療、さらに成長促進のため、幅広く使われていて、使い方次第では、さらなる多剤耐性菌の発生につながると指摘されています。

このため、WHOは、畜産の現場での抗生物質の使用を必要最小限に抑えるべきだとする新たな指針をまとめ、7日、スイスのジュネーブで発表しました。

指針では、ヒトの治療にも使われる重要な抗生物質については、家畜の成長促進や病気の予防のための使用をやめるべきだとしたほか、家畜が病気の場合でも、カルバペネムなど、ヒトに使われる抗生物質の中でも、極めて重要なものは、原則、使用を禁じるべきだとしています。

指針をまとめた責任者のWHOの宮城島一明食品安全部長は「多剤耐性菌を抑えるためには、抗生物質の適正な使用が不可欠で、保健医療と畜産農業の現場が連携して世界規模で対策に取り組む必要がある」と話しています。

by mnnoblog | 2017-11-21 08:30 | 健康

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