私のゆるゆる生活

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  (Forbes の画像と記事より)

現在、市場に出回るVRデバイスの多くは仮想現実空間へ完全に没入できると宣伝しているが、実際の映像にはタイムラグが生じ、快適に使用できるのはわずか20分程度なのが現実だ。

アップルのSiriやグーグルアシスタント等のAI製品、さらには自動運転車も同じ問題を抱えている。
先端テクノロジーが抱える技術的困難の最大の原因となっているのがネットの接続スピードの遅さだ。

単純に言えば、現状のwifiはスピードが遅すぎる。
これを解決するのが5Gネットワークの普及なのだ。

5Gの導入により自動運転車のデータの取得スピードの遅延は現状の5ミリ秒から1ミリ秒にまで縮まる。
これによりデータ遅延による事故発生確率を大幅に低下できる。
VR分野においても画質を大幅に向上させ、完全な没入感の実現が可能になる。

今春、バルセロナで開催されたモバイル・ワールド・コングレス(MWC)では、5Gをテーマに4時間に及ぶセッションが設けられた。
そこではファーウェイやノキア、エリクソンやAT&Tの担当者らが、5G接続が実現するテクノロジーの未来について語った。

5Gは3時間に及ぶ長編映画を10秒でダウンロードできるだけでなく、街中の工場を一箇所からコントロール可能にし、スマートシティの実現を可能にする。
道路上のセンサーが常に渋滞情報や事故情報を把握し、渋滞を極限まで抑える交通管理システムの実現をもたらす。

5Gネットワークの登場でIoT分野も劇的な進化を遂げる。
全てのモノがインターネットに接続される未来がついに実現する。
我々の試算では290億個のデバイスが2021年までにネットに接続されるが、その基盤となるのが5Gなのだ。


# by mnnoblog | 2017-05-18 08:00 | テクノロジー
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  (NEWSWEEKの画像と記事より)

一帯一路国際サミットに招待を受けて参加している北朝鮮が、なぜその初日にミサイル発射などをしたのか?
習近平は思い切り顔に泥を塗られた形だ。
サミット後に北朝鮮に見切りをつけるのか?
そうすべきだ。

5月14日から北京で開催されている一帯一路(陸と海の新シルクロード)国際サミットに北朝鮮代表を参加させることによって、中国は北朝鮮を改革開放の道へといざない、何としても対話の道を選びたかった。というより、「中国は北朝鮮に対話の道を選ばせることに成功した」ということを、世界に見せたかったものと推測する。

中国は今般の一帯一路国際サミットを中華人民共和国誕生以来、最大の事業と位置付けてきた。
中央テレビ局CCTVは毎日そのように呼び掛け、連日「一帯一路特集」を報道してきた。

トランプがTPP撤退を宣言して以来、中国こそがグローバル経済のトップリーダーと自らを位置づけ、これで「中華民族の偉大なる復興」が達成され、「中国の夢」が叶うと意気込んできたのである。

そのために自信過剰になっていたのかもしれない。

4月中に核実験をしようとした北朝鮮に、「もし実行したら国境線を封鎖する」とまで脅して核実験を思いとどまらせた。

トランプも、「条件が整えば、会ってもいい」というニュアンスの発言をしていた。

韓国には親北の文在寅政権が誕生する見込みも確信へと変わっていった。


条件がすべてそろったと判断した中国は、北朝鮮をグローバル経済のトップを走る(と中国が位置づけている)一帯一路国際サミットに招待。

北朝鮮もそれに応えた。


しかし残念ながら、金正恩という人間は、習近平の期待に応えるような人物ではなかったことが、これで十分に判明しただろう。


こともあろうに、習近平が待ちに待った「晴れの舞台」のその日に合わせて、ミサイルを発射したのだから。これ以上の恥はないだろうというほどの、最高レベルの恥のかかせ方を、金正恩は心得ていたことになる。


習近平の政治人生、最大の判断ミスではなかっただろうか。

いや、驕りであったかもしれない。


しかし、それにしても、これだけの好条件は、金正恩にとってもないほどの、すべての条件が揃い、それを選びさえすれば、北朝鮮にも道は開かれている、おそらく「唯一にして最後のチャンス」だったはずだ。


そのチャンスを、なぜ金正恩は捨てたのか?

いま、何か、「思い知らせてやりたい」とすれば、誰が対象だったのだろう?


これまでのミサイル発射に関しては、それぞれ北朝鮮が抗議を示したいであろう相手あるいは現象を見つけ出すことができた。

しかし今回は全く見当たらない。


そのことから逆に、金正恩という人物がいかなる考えというか、心理状態を有した人物であるかを分析することができる。


彼はただ、「自分は譲歩したわけではないからね」という強がりを、いよいよ譲歩を実行するしかない状況に来て見せただけではないのだろうか?


そしてついでに対話のテーブルで北朝鮮にとっての条件を有利に持っていこうとした。


つまり、核・ミサイル開発を加速させて、テーブルに着いたときには相手が北朝鮮を「核保有国」と認めざるを得ないところにまで漕ぎ着けようという魂胆だ。


しかしこのタイミングで実行したということは、これによって対話路線は無くなったと北朝鮮は思い知るべきだろう。


習近平の判断の甘さというか、登りつめた驕りというか、あまりに一帯一路国際サミットに意気込んでいたが故の判断ミスと位置付けるしかないだろう。


今般のサミット参加は、中国が北朝鮮に与えた最後のチャンスになるだろうと考えたい。

習近平の怒りたるや、尋常ではないにちがいない。


サミット閉幕後に爆発するかもしれないが、もしここで北朝鮮に見切りをつけなかったとしたら、中国の国際社会における立場はなくなる。


29ヵ国の首脳や日米を含む130ヵ国の代表団を集めて開催した責任上、習近平はこのケリを付けなければならない。

残されている手段は国境封鎖、断油、そして中朝軍事同盟の破棄だ。


第三次世界大戦に発展しない範囲内で、これまで見せつけてきたカードを、実際に切る以外にないところに、今度は中国が追い詰められた。


もう、「緩衝地帯だ」などと、言っている場合ではない。

隣国に米軍が来ても仕方がないと覚悟を決めて、見切りをつけるべきだ。



# by mnnoblog | 2017-05-17 08:42 | 政治
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  (日経新聞の画像と記事より)

世界中を襲った過去最大規模のサイバー攻撃では鉄道、医療、通信など重要インフラが集中的に狙われた。

あらゆるモノがネットにつながる「IoT」の脆弱なセキュリティー対策に狙いを定め、脅迫して得るカネにビットコインを指定するなど、犯罪者は新しいIT(情報技術)技術の盲点を突いて大金を奪おうとたくらむ。
別のグループによる第2、3波の攻撃も予想される。

菅義偉官房長官は15日午後の記者会見で大規模サイバー攻撃について「被害を受けた情報が複数寄せられた」と明らかにした。

民間のJPCERTコーディネーションセンターによると13日午前までに国内で感染した事例はIPアドレスベースで600カ所、端末ベースで2000機。15日は多くの企業が活動を再開し、被害は一段と広がっているとみられる。

国外ではインフラや大規模な生産工場への攻撃が目立つ。
日産自動車の英国工場で生産システムに障害が出たほか仏ルノーの欧州の複数の工場で稼働が停止した。
ドイツでは鉄道の運行掲示板や発券機が故障した。

英国の病院で手術の中止が相次ぎ、スペイン通信大手テレフォニカも被害を受けた。
川崎市では上下水道局でパソコン1台がランサム(身代金)ウエアに感染した。
日立製作所のグループ会社では量販店との間でやり取りしている家電の受発注システムが停止し、15日夜時点で復旧作業中だ。

重要インフラを担う企業や自治体で障害が続出したのは偶然ではない。
情報セキュリティー会社、サイバーディフェンス研究所の名和利男上級分析官は早急にデータを復旧しないと大きな不利益を被る企業を選んで攻撃を仕掛けたとみている。
システムの停止が許されず「カネを奪う環境が整いやすい」という。

インフラにIoTの技術が浸透したことが犯罪の余地を広げた。
かつてネットにつながっていなかった鉄道の発券機や工場の生産システムで今回、障害が発生している。

生産現場などの制御機器はシステムに合わせて作り込むため更新しにくい。
ウィンドウズ「XP」など古い基本ソフト(OS)を放置しがちなケースを犯罪者は突いた。

国立情報学研究所の高倉弘喜教授は「ソフトウエアの互換性や認証の制約などで最新の欠陥修正ソフトを適用できない利用が増えた。
IoT化への警鐘といえるかもしれない」と指摘する。

今回使われたウイルス、ランサムウエアは感染するとパソコンやサーバー内のデータが暗号化され、使えなくなる。
元に戻す見返りに金銭を要求するメッセージが画面に現れ、過去には実際に支払ったとの報告も続出している。

1990年代から存在する手口だが昨年から世界で被害が増えた。
背景に仮想通貨「ビットコイン」の普及がある。
ビットコインはアプリケーション上でクレジットカードなどで購入し、指定されたアドレスに簡単に入金できる。
取引に金融機関を介さず個人が特定されにくいため高確率で大金を奪えると犯罪者は読んだ。
金銭要求メッセージのリンクをたどると、支払い方法が詳細に記されているケースもある。

攻撃は被害の多い欧州で金曜(12日)午後に発生した。
対応が難しい週末に入る直前を狙った可能性がある。
「本日中に解決しなければならないという被害者の焦燥感を利用しようとした」(サイバーディフェンス研究所の名和氏)という。

従来型サイバー攻撃はオンライン銀行や信販会社の監視が厳しくなり、手口が限られてきた。
今回の攻撃ソフトの元になった米国家安全保障局(NSA)のソフトはハッカー集団「シャドー・ブローカーズ」がネット上で公開し、誰でも利用できる。

別の犯罪グループによる新たな攻撃が多発することが懸念される。

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2017/5/17,日経新聞

世界各地で起きた大規模サイバー攻撃に北朝鮮が関与した可能性が浮上した。

社会の混乱や外貨の獲得を狙ったとみられている。
北朝鮮偵察総局傘下の「121部隊」が関わった可能性もある。
国家ぐるみのサイバー犯罪が事実であれば、国際社会にとって大きな脅威となる。

米グーグルの研究者は、今回の攻撃に使われたソフト「ワナクライ」の初期版に、北朝鮮が関与した技術的痕跡があると指摘した。
北朝鮮のハッカー集団「ラザルス」が2015年に使った攻撃ソフトと同じ記述がプログラムに見つかった。
ロシアの情報セキュリティー企業、カスペルスキー研究所は「ラザルスはウイルス工場を運営している」と指摘した。

今回の攻撃ソフトのもとになったのは、米国家安全保障局(NSA)が見つけたマイクロソフトの基本ソフト(OS)「ウィンドウズ」の欠陥だ。
ハッカー集団「シャドー・ブローカーズ」がネットで暴露し、ラザルスはこの欠陥を突くソフトを開発したとみられる。

韓国メディアは「121部隊」が攻撃の背後にいると指摘する。
韓国大手紙の中央日報によると、北朝鮮のサイバー攻撃は同部隊が主に担当する。
上部組織の偵察総局は戦時は情報収集と工作活動に従事するが、平時の業務は「テロ」だ。
2月にマレーシアで起きた金正男(キム・ジョンナム)氏の殺害事件にも関与したとされる。

北朝鮮はサイバー戦を核・ミサイル開発と並ぶ戦略手段に位置づけているという。
サイバー攻撃要員は7000人程度と推定され、主に中国の瀋陽や丹東のホテルに長期滞在して活動しているもようだ。

14年に発覚したソニー米映画子会社へのサイバー攻撃も同部隊が実行したとされる。
同社は当時、金正恩(キム・ジョンウン)委員長の暗殺計画を題材にしたコメディー映画「ザ・インタビュー」を制作し、公開準備を進めていた。
北朝鮮は関与を認めなかったが、米政府は政府ぐるみの犯行と断定し、偵察総局や関係者らを対象とする追加制裁に踏み切った。

同部隊は銀行へのサイバー攻撃で資金を奪取する「銀行強盗」にも乗り出しているようだ。
バングラデシュ中銀のハッキング事件にも関わったとされ、北朝鮮は世界の大手金融機関でつくる国際銀行間通信協会(スイフト)から締め出された。

スイフトから締め出され、ネットワークを通じた銀行のハッキングが困難になった。北朝鮮は、データ復旧の代わりに金銭を要求する「ランサム(身代金)ウエア」を新たな資金獲得手段に位置づけているという。

韓国の国家情報院は北朝鮮による犯行説について「確認されてはいないが、北朝鮮の可能性を含めて関連事案を把握中だ」と語った。


# by mnnoblog | 2017-05-16 06:25 | 防衛

  (Rocket News24 の動画と記事より)

飛行機へ変形する自動車の名前は「AeroMobil(エアロモービル)」である。
スロバキアに本社を構える企業によって開発されたこのスーパーマシンは、すでに予約販売が始まっているという。

AeroMobilの主な仕様は、300馬力、2リッターのエンジンを搭載。最高走行時速は約160km、最高飛行時速が約360kmであるほか、最長で750kmの航続飛行が可能など、大変実用的なスペックだ。

価格は、約1億5000万円~約1億8000万円(120万~150万ユーロ)と超高額! 
まだまだハードルは高いが、このマシンが “飛行車” の時代を切り開くきっかけになるかもしれない。
出荷は2020年以降とのこと。


# by mnnoblog | 2017-05-15 08:13 | テクノロジー
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  (FUNDCの画像と記事より)

世界には190を超える国が現存していますが、その中で世界最古の国家が日本であることは、あまり知られていません。

世界の歴史は王朝の交代する歴史ですが、世界史の年表を見てみると、国家は数十年、または百年程度で成立と滅亡を繰り返していることがわかります。

人類史上でも、400年以上にわたって国を守りきれたのは数えるほどしか例がありません。
その中で、日本だけが古代から続く王朝を守り、今も存在しています。

例えば、中国の歴史は王朝交代の歴史であり、300年以上持ちこたえた王朝はありません。
1911年に辛亥(しんがい)革命が起きて、清朝最後の皇帝溥儀(ふぎ)が退位してから、中国に王朝はなくなりました。

また、ヨーロッパで最も歴史が古い王朝はイギリスですが、初代国王のウィリアム1世が英国を征服した1066年を起点とするなら、英国王室の歴史は9百数十年です。

そのイギリス王室よりも長い歴史を持つのは、地球上で日本の「大和王朝」だけです。

紀元前660年、新日本磐余彦命(かむやまといわれびこのみこと)という人物が大和の地に国を作ったのが、日本国の始まりとされています。
この人物こそが最初の天皇であり、後に「神武天皇」と呼ばれることになります。

神武天皇が国をつくったことは、正史である「日本書紀」に書かれています。
建国から現在まで、天皇は例外なく神武天皇の子孫によって受け継がれています。
神武天皇がつくった国「大和王朝」は、後に「日本」と呼ばれるようになりましたが、一度も途切れることなく同じ国が現在まで続いているのです。

2700年、125代の天皇の歴史は、世界に類を見ないものであり、こうした事実は日本人として誇るべきことだと思います。


# by mnnoblog | 2017-05-14 08:42 | 歴史

のほほんと---


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