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カテゴリ:テクノロジー( 138 )

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  (日経新聞の画像と記事より)

携帯大手3社が「対LINE」で連携する。NTTドコモKDDI(au)、ソフトバンクは10日、3社共通の新たなメッセージサービスを始めると発表した。
従来バラバラだった仕様を統一し、利用者が写真や動画などを共有できるようにする。

5月9日から始める「+メッセージ」は主に30代以上のビジネス需要を狙う。
従来のショートメッセージサービス(SMS)の進化版という位置づけで、携帯電話番号が分かればスマートフォン(スマホ)経由で3社の利用者の誰にでもメッセージを送信できる。

1回で送信できる文字数を大幅に増やしたほか、写真や動画などの共有やグループで会話できる機能を追加。
パケット通信料はかかるが、SMSのように1通当たり3円といった利用料が発生しない。
一定の通信量まで月額定額で契約をしているユーザーは費用を気にせずに利用できる。

LINEは新サービスについて「コメントする立場にはない」とし、現時点では競争相手とみなしていないもよう。
若年層の間では電話番号よりもLINEアカウントの方が重要になっており、3社の動きは遅きに失したとの声が支配的だ。

by mnnoblog | 2018-04-25 08:47 | テクノロジー

太陽電池 場所選ばず

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  (日経新聞の画像と記事より)

フィルムのように薄くなり、製造コストも安い日本発の新しい太陽電池が2年以内にも市場に登場する見通しになった。

「ペロブスカイト型」と呼び、主流の「シリコン型」に続くとみられる新タイプだ。

パナソニックや積水化学工業が、課題だった大型化や耐久性の向上にめどをつけた。
これまで太陽電池が置けなかった建物の壁や曲面で発電でき、再生可能エネルギーの普及拡大へ期待が高まる。

従来のシリコン型は厚くて重い。
製造工程が複雑で、コスト高を招く。
新型はシリコンを使わず、鉛系などの原料をインクのように塗り、軟らかいフィルム状の金属などと一体にできる。
生産コストもシリコン型の半分になると期待される。

薄くて軽く、曲がる特徴から、太陽電池が使える場所が広がる。
ビルの壁面やカーブを描く屋根、柱や車の屋根の曲面などが新たな設置場所になる。

政府は温暖化対策の一環で、30年の電源構成に占める太陽光発電の割合を現在の1.5倍となる7%程度と見込む。

12年に始まった固定価格買い取り制度(FIT)を契機に、国内で太陽光発電が急速に普及した。
資源エネルギー庁によると、16年度の発電量は510億キロワット時(速報値)で、10年度の35億キロワット時から15倍に増えた。

経済産業省系の新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は現在で1キロワット時当たり約20円の発電コストを30年に7円に下げる方針。
太陽電池の大幅な進歩が求められていた。

by mnnoblog | 2018-04-16 08:56 | テクノロジー
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  (日経TECH の画像と記事より)

東レは2018年3月22日、従来に比べてエネルギー吸収性が約4倍と高く、15%を超える破断伸びを持つガラス繊維強化ポリアミド(PA)を開発したと発表した。
繊維による強化で硬さと強度を維持する一方、強い衝撃を受けても割れにくい。

新材料は成分として、ドーナツ状の分子の穴にひも状の長い分子が貫通する「ポリロタキサン」を含む。
ポリロタキサンはドーナツ状の分子がひも分子に沿って移動できるのが特徴で、このような構造を持つ樹脂材料を「環動ポリマー」と呼ぶ(上図)。

1本のひもには複数のドーナツ状分子が付いており、このドーナツ状分子のいくつかを樹脂の母材、他のいくつかをガラス繊維に結合させれば、母材とガラス繊維の間のミクロなズレを許し、衝撃時にエネルギーを多く吸収できるようになる。

ガラス繊維強化樹脂は、樹脂材料を補強して硬さと強度を大きく高められる一方、衝撃や大きな変形に耐え切れず、ガラスのように割れてしまう弱点がある。
新たに開発した材料は割れにくく、変形してエネルギーを吸収する。

価格は通常の樹脂よりも高くなるが「自動車部品に適用したときに、金属に比べて同等以内のコストに抑えられるようにできると考えている」(東レ)。

by mnnoblog | 2018-04-14 08:21 | テクノロジー
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  (TechCruch Japan の画像と記事より)

MIT〔マサチューセッツ工科大学〕の研究チームは、アリゾナ州テンピで新しいデバイスをテストしていることを発表した。

この装置で、砂漠の空気から水を絞り出すことができる。
太陽光で駆動される装置はMOF〔金属有機フレームワーク〕というナノ素材を利用しており、湿度10%以下という極端に乾燥した砂漠の大気から水分を抽出することができる。

取り出された水分はまだミリリットルの単位だが、不純物を含まない水であり、実証実験としては有望なスタートだ。

可動部分はなく、いったん設置すれば作動中はかなりの期間放置しておいてよい。
実用化できるかどうかは得られる水の量にかかっている。
実用になるなら市場はそうとうな規模になるだろう。

by mnnoblog | 2018-04-13 08:33 | テクノロジー
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(図バクテリアの働きで、コンクリートのひび割れが約2カ月でほぼ修復できた様子)

  (日経XTECH の画像と記事より)

人間のけがや病気が自然に治癒するように、使用している製品や構造物に生じた劣化が、人の手を加えなくても勝手に直ってしまう――。
そんな夢の機能を持つ材料が、「自己治癒(修復)材」だ。

材料自身に含まれる成分や事前に仕込んでおいた成分などを基にして、ひび割れなどの損傷を修復する性能を持つ。
既に、高分子材料や金属材料など様々な領域で研究や開発が進められている。

安倍政権が2013年に掲げた「日本再興戦略」には、自己修復材料などの世界市場が30年に30兆円に達するとのロードマップも掲げている。
それらの追い風を受けて、インフラの主要な建材であるコンクリートの自己治癒能力へ関心が高まっている。
コンクリートは強度に優れ、加工もしやすい半面、ひび割れやすいという弱点を持っているためだ。
コンクリートを自己治癒できれば、長寿命化に貢献するほか、維持管理の合理化につながる。

自ら機能回復するコンクリートには色々な種類がある
液体の補修材を入れたカプセルなどをコンクリート内にあらかじめ仕込んでおき、ひび割れが生じた際に補修材が出て塞ぐ方法はその1つだ。

一方、オランダのデルフト工科大学では、バクテリアを利用して、コンクリートのひび割れを自動的に修復する技術を開発した。
実験設備の中で最大1mm幅のひび割れを約2カ月で修復できたことを確認している。
使用しているバクテリアは、欧州の安全基準をクリアしており、「人への感染がない添加材」に区分されているものだ。

微生物を使ってコンクリートを補修する技術は、日本でも研究開発が進んでいる。
愛媛大学大学院理工学研究科の氏家勲教授と同講師の河合慶有氏らは、微生物を含んだグラウト(隙間を埋めるための流動性を持たせた建材)で、コンクリート構造物に生じたひび割れを補修する技術開発に取り組んでいる。

バクテリアを使った自己治癒コンクリートは、バクテリアなどの添加材を加える分だけコストは高くなる。
だが、ひび割れが起こるたびに補修を繰り返す場合と比べて、ライフサイクルコストを抑制できる。

by mnnoblog | 2018-04-11 08:54 | テクノロジー
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  (TIME&SPACE の画像と記事より)

運転中の安全性と快適性を追求した“未来のバイクヘルメット”「CrossHelmet(クロスヘルメット) X1」は、株式会社Borderlessでヤマハ、ニコン、ソニー、ノキアなどの大手企業で経験を積んだエンジニアやデザイナーたちがチームとして開発したヘルメットだ。

前面のシールド部分の内側にはヘッドアップディスプレイが設置されており、後頭部にあるカメラにより背後の映像が映る仕組みになっている。

このヘッドアップディスプレイは、スマートフォンの専用アプリ(iOS・Android対応)とBluetoothで連携することによって、GPSナビゲーションや天気予報などの情報を表示させることも可能だ。

また、ヘルメット側面にあるタッチパネルからスマートフォンやヘッドアップディスプレイの機能を操作できる。

このCrossHelmetは、ライダーのニーズに応じて環境音を調整する独自のサウンドコントロールシステム「CrossSound Control(クロスサウンドコントロール)」によって、運転中にライダーを疲労させる風切り音などのロードノイズやエンジンノイズを軽減

またCrossHelmetユーザーのグループメンバーと会話することができるグループトーク機能を搭載していて、この機能はCrossHelmetを着用していないメンバーともスマートフォンやBluetoothによって接続し、音声通話が可能だ。

そのほかにも、ヘルメット内蔵スピーカーから音楽、ラジオ、ポッドキャストなどを聞くことができたり、SiriやGoogleアシスタントの音声制御もできるなど、ヘルメットを被った状態でさまざまなことを楽しむことができそうだ。

CrossHelmetはポリカーボネート製で、豊富な知識や経験、先進的な設備を備えた製造パートナーとの協力によって開発されているため、「DOT」「ECE」「JIS」などさまざまな規格を満たしており、日本の公道でも使用可能
また、両サイドに取り付けられたLEDライトが夜間運転時の視認性を高めてくれる。

そのデザインも空力特性に合わせた設計による形状や、シールド部分を従来のヘルメットよりも30%以上広くして十分な視野を確保するなど、安全性と快適性を高めたデザインに。

さらには、6〜8時間の稼働時間を確保した内蔵充電式のバッテリーも、リチウムセラミックバッテリーを使用し、物理衝撃、熱的損傷しても漏れや煙、火災などを起こす心配がないという徹底ぶりだ。

株式会社Borderlessではクラウドファンディングサイト「Kickstarter」にて、今年の9月12日に「CrossHelmet X1」のプロジェクトを開始。期間は10月13日までだが、すでに目標金額を達成しているため一般市場への登場が注目されている。
日本での一般販売価格や販売開始時期(2018年秋以降を予定)など、まだ未確定な部分も多いが、年内中には販売の方向性を確定させるとのこと。

オートバイの運転を一新する“未来のバイクヘルメット”CrossHelmet X1。これをかぶって出かけるツーリングは、きっと我々の想像をはるかに超えた新しい旅となるに違いない。

by mnnoblog | 2018-04-07 08:27 | テクノロジー
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  (IoTTodayの画像と記事より)

暗号通貨とりわけビットコイン市場が加熱している。
暗号通貨そのものの価値や、未来にどれだけ需要や可能性が広がるのかはわからないが、その基盤システムである「ブロックチェーン」のポテンシャルはものすごく、既存のシステムや常識などをひっくり返す仕組みであることは断言できよう。

ブロックチェーン技術は「分散型台帳」とも言われ、オープンソースかつ、すべての取引が見える透明な台帳となっている。
私たちが日常で使っている1万円札は、誰の手に渡ってどのようにして自分の手元に来たかはわからないが、その記録をすべてデジタルデータで保存しているのがブロックチェーン技術だ。

また、従来は中央組織(銀行)がお金の取引を行なっていた。
中央組織が本物のお金であることを証明し、流通の管理を行なっている形だ。

しかしブロックチェーン技術は分散型(非中央)。
データの正しさや流通の管理は中央組織に依存せずに取引ができる。
そして、すべての取引データは透明化され、不正やエラーがあればすぐに発覚するような仕組みとなっている。
そのため、改ざんや不正は事実上不可能とも言われており、不正をするメリットもない。

この取引データが問題ないかをチェックし、承認するのも中央組織ではなく有志のユーザーが行なっている。
でも、そんな面倒なことボランティアではやらないのはおわかりだろう。
彼らが面倒なことを引き受けているのには理由があるのだ。

それは、ブロックチェーンの記録・承認を終わらせた人(組織)に報酬としてビットコインを渡しているからだ。
こうした仕組みによってビットコインをはじめとした暗号通貨とブロックチェーンが成り立っている。

ブロックチェーンは先に述べた通り、公開されていて中央組織(送金の場合は銀行)がない仕組み。透明で公平な取引ができるのが特徴であるため、極めて安全性が高い。
また、中央組織が無いので基本的に取引手数料が発生せず、低コストで使えることもメリットと言えるだろう。

by mnnoblog | 2018-03-29 08:44 | テクノロジー
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  (HARBOR BUSINESS Online の画像と記事より)

厚切りの和牛ステーキに、舌の上で溶ける霜降り肉のすき焼き。
家畜たちからの恵み、肉。
肉は素敵。肉は最高。

私たちは、肉、そして、家畜なくして生きていけない。だが近い未来、私たちが食べる肉のほとんどは、人工の肉に置き換わるかもしれない。
人工肉の開発が、日進月歩で進行中なのだ。

世界で消費される食肉量は、一人あたり年間平均35.5kgにのぼる(アメリカ人は90kg)。
世界的な人口増加傾向のなか、一人あたりの消費食肉量も増加している。
日本でも、一人あたりが消費する食肉量は、この50年余りで9倍ほどに増加している。

今、この記事を読んでいる時点でも、10億頭のブタ、15億頭のウシ、そして190億羽ものニワトリが、人類の胃袋を満たすために、この地上で待機させられている。

だが、食肉の需要の増加に対し、いつまで供給が追いつくだろうか。
たとえ供給が追いついたとしても、家畜を養うために割かれる農地は拡大し続け、餌となる植物性の飼料も増え続ける。
肉好きという私たちの性(さが)が、環境を破壊し、自分たちの首を絞めることになるかもしれないのである。

食肉の供給を実現するためには、どうすればよいか。
人工肉のアイディアは、この問いから生まれた。

家畜から細胞を単離して培養し、筋肉組織などに育てて、人工的に肉を作る。
人工肉の培養に、広大な土地はいらない。
家畜の飼料にするための植物を育てる必要もない。
将来は、タンクに入った培養液中で細胞を増やし、人工培養肉を効率的に生産できる可能性がある。

人工培養肉は、環境にフレンドリーなだけではない。
家畜を殺さずに済むので、動物フレンドリーでもある。
動物愛護の観点からも、人工培養肉の重要性は高い。
また、培養は無菌的な環境で行われるため、家畜に使うような抗生物質もむやみに使用する必要はない。
抗生物質耐性菌を生じさせるリスクも減らせるのである。

2013年には、マサチューセッツ工科大学の研究者が培養したウシの人工肉の試食会が開かれた。
試食した人の評価もまずまずだったようだ。

このとき、ハンバーガーに使用する大きさの人工肉一枚にかかるコストは32万5千USドルだった。
バイオベンチャー企業「Memphis」によれば、近々このコストも1キロあたり70USドルにまで下げられるとしている。

人工培養肉の市場へのリリースは、2021年を目指している。人工肉の価格がたとえ割高だとしても、あえて人工肉を購買するような意識の高い消費者も少なくないだろう。

だが、人工培養肉に問題がないわけではない。
肉の培養にかかるエネルギーを考えると、必ずしもエコではないのでは、という議論もある。

さて、このような動物細胞を培養するやり方とはまったく異なる方法で開発されている人工肉もある。
植物性タンパク質などを原料として作られる人工肉だ。

バイオベンチャー起業の「Impossible Foods」は、小麦、ポテト、ココナッツミルクなどを原料として人工肉を作っている。
この人工肉を使ったハンバーガーは、ニューヨークやサンフランシスコの数店舗のレストランで提供されている。
ニューヨークのレストラン「Momofuku Nishi」で提供されている人工肉ハンバーガーは11USドルと、お手頃な値段だ。

人工肉は、その製造コストが十分に下がれば、マーケットには人工肉が一気に広がるだろう。
魚の消費大国である日本でも、人工魚肉の開発を急いで良い。
水産資源の減少により、ウナギやマグロなどの絶滅を回避しなければならない。

人工肉が普及した未来では、「本物の肉を食べるのは野蛮な行為」という倫理観が人類に定着するかもしれない。

技術の革新はいつだって、人の倫理観を劇的に変える。
人工肉は人類を救うのと同時に、新たな道徳をも生み出すことだろう。

by mnnoblog | 2018-03-20 08:17 | テクノロジー

AI通訳

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  (日経新聞の画像と記事より)

総務省は人工知能(AI)による同時通訳システムを活用した企業の製品開発を後押しする。

同省所管の情報通信研究機構(NICT)が持つ同時通訳の基幹技術の民間開放を進め、初期投資を抑えて実用化に乗り出しやすくする。

同時通訳システムの普及を促すことで、2020年の東京五輪・パラリンピックに向けて訪日外国人との「言葉の壁」をなくす。

すでに実用化したアプリ「ボイストラ」では31言語の文字の翻訳に対応し、英語や中国語など16言語では音声の出入力の両方ができる。

同時通訳は、話しているスピーチの文の切れ目などを自動で判断し、1つの文を話し終えてから数単語後には通訳を始める技術を開発済みだ。
画像認識を使って表情から適切な文字データに変える技術開発も進めている。

総務省はこうした技術を使った製品開発を企業に促す。

NICTの基幹技術を開放することで、製品化のアイデアを持つ様々な企業が事業を展開できるようになる。
端末の形を名札型にするかイヤホン型にするかといった製品設計や、対応言語、1度に利用できる人数などで、企業が活用分野や場面などに合わせた様々な製品を開発することを想定する。

基幹技術を民間に広く開放するのは翻訳の精度向上にもつながるとの判断がある。
翻訳の精度を高めるには、深層学習を活用するのに加え、様々な翻訳データを学習することが不可欠。
企業から使用した専門用語の翻訳データなどを随時提供してもらい、より幅広い用途に対応するとともに、翻訳できる言語も増やせるようになる。

深層学習を使った多言語翻訳の開発は、米グーグルや米マイクロソフトなど海外企業も力を入れている。

NICTは技術向上の研究や実用化をめぐって、富士通や日立製作所をはじめ日本の約180の企業や研究機関と連携。
昨年9月からは実際の翻訳事例を企業などから提供してもらう「翻訳バンク」も始めた。

by mnnoblog | 2018-03-15 08:12 | テクノロジー
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  (日経新聞、アセットライブ投資レポートの記事より)

次世代の高速携帯通信規格「5G」の2019年の商用化に向けて、世界の通信事業者や機器メーカーが一斉に動き出した。
2026年には63兆円の市場になると予想されている。

5Gとは、現行4Gに代わる次世代通信規格のこと。
最大で毎秒20ギガ(4Gの20倍)、実行速度は4Gの100倍と通信の遅れがほとんど発生しない。
また、自動運転や遠隔手術にも対応可能である。

日本では総務省が、2018年夏に周波数帯を決め、2018年度中に5Gを導入する携帯事業者を最終決定する方針を示す見通し。

スマートフォン(スマホ)向け高速通信のほか、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」の進化やつながるクルマ「コネクテッドカー」の開発など、世界的な投資やサービスの高度化に弾みがつきそうだ。

by mnnoblog | 2018-03-12 08:54 | テクノロジー

のほほんと---


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